株式会社電通デジタル（本社：東京都港区 代表取締役社長執行役員：瀧本 恒 以下、電通デジタル）は、株式会社電通（本社：東京都港区 代表取締役 社長執行役員：佐野 傑 以下、電通）と、スポティファイジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：トニー・エリソン）の協力のもと、世界で6億9600万人以上が利用するオーディオストリーミングサービス「Spotify」※1の広告効果を可視化する新しいソリューションとして「SONATA（ソナタ）」を開発し、本日より提供開始します。
急成長するデジタルオーディオ広告※2は、誰に・いつ・どんな気分で聴かれているか、に応じて届けられるパーソナライズ可能なメディアへの進化を遂げている一方で、その効果検証がまだ十分ではなく、マーケティングROI（mROI）の可視化が課題となっています。
こうした状況に対応するため、電通デジタルと電通はSpotifyの広告接触ログと電通が保有する各種データを掛け合わせて分析を行う「SONATA」の開発・活用により、モバイル端末での広告接触におけるSpotify広告の広告効果およびmROIの可視化を実現しました。また、電通が保有する各種データ（ウェブサイト来訪データ、購買データ、TV接触データなど）との掛け合わせ分析により、テレビCMやラジオCM、デジタル動画広告など、他の広告施策との効果比較や統合リーチ計測など、Spotify広告の効果を多角的に検証します。さらに、電通が持つ既存のオーディオ広告統合プランニングシステム「オーディオトータルアロケーション」※3と組み合わせることで、予算の最適配分から効果検証までを一気通貫で行います。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/121065/198/121065-198-ee4104aa7e5cadbc2fad80e1672f1b33-1448x594.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
効果計測ソリューション「SONATA」の概要
また本ソリューションの提供に伴い、国内電通グループ内横断組織「dentsu Japan デジタルオーディオADラボ」※4は、デジタルオーディオ広告の活用を検討している広告主・マーケター向けに、デジタルオーディオ広告の現在地と提言をまとめたレポート「急伸するデジタルオーディオ広告市場の現在地とは？dentsu Japan デジタルオーディオADラボが読み解く“耳”から始まる新たなブランド体験」を公表しました。
本レポートでは、市場の成長性、生活者の聴取スタイルの変化、他メディアとの組み合わせによる相乗効果などによるデジタルオーディオ広告の「現在地」を多角的に分析し、国内外の調査データや具体的な活用事例を交えながら、企業がデジタルオーディオ領域に取り組むべき理由を分かりやすく解説しています。
URL: https://www.d-sol.jp/ebook/dentsu-japan-digital-audio-ad-market-report
電通デジタルと電通は今後も、Spotifyのユニークな趣味嗜好（しこう）データや楽曲聴取データを活用した効果検証の高度化、ならびにクライアントデータとの統合を可能にするSpotifyデータクリーンルームの開発・強化を目指すとともに、オーディオ広告に関するデータドリブンなPDCAサイクルを加速させていくことで、デジタルオーディオ広告市場のさらなる成長に貢献していきます。
※1：SpotifyおよびSpotifyロゴは、Spotify ABの登録商標です。
※2：ラジオ放送事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費「ラジオデジタル」は、2018年から2024年までの6年間で市場規模が約4.3倍に拡大（電通「2024年 日本の広告費」）。
※3：「オーディオトータルアロケーション」について https://dentsu-ho.com/articles/9227
※4：電通デジタルのプラットフォーム部門、電通、セプテーニなど、dentsu Japanにおいてデジタルオーディオ広告の知見・経験を有するメンバーなどで構成される国内電通グループ横断組織です。クライアントの事業成長に貢献するデジタルオーディオ広告の知見の集約、プランニング力の向上、事例・実績の蓄積、新たなソリューション開発を担っています。
＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/
電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアントの事業成長パートナーとして、共に新たな価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。
