キヤノングループは、企業のサステナビリティ活動に関する国際的な評価機関であるエコバディス社（EcoVadis、本社：フランス）による調査において、調査対象企業の上位1％が認定される「プラチナ」評価を2年連続で獲得しました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13980/1166/13980-1166-fcd05cba79d3847a242d8b479baedb34-1667x1667.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
エコバディス社のサステナビリティ調査は、世界185カ国、250業種、150,000社以上の企業を対象に、同社独自の評価基準によって、企業の活動を「環境」、「労働と人権」、「倫理」、「持続的な資材調達」の4分野で包括的に評価するものです。世界中で企業のサステナビリティ活動への関心が高まる中、エコバディス社の調査結果は、多くのグローバル企業が取引先を選定する際に参照されています。
キヤノングループは、サステナビリティ活動への継続的な取り組みにより、今回の調査において4分野のすべてで高評価を得ました。特に「環境」および「労働と人権」分野では高い評価が示され、前回の調査に続き、２年連続で「プラチナ」評価を獲得しました。
キヤノングループは今後も企業活動を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
〈キヤノングループのサステナビリティへの取り組みについて〉
キヤノングループは、持続可能な社会の実現に向けて、環境課題や社会課題に対する取り組みを強化しています。
環境分野では、2050年までに製品ライフサイクル（スコープ1～3（※1））を通じた温室効果ガス（GHG）排出量をネットゼロとすることを目指しています。これを踏まえ、SBTi（※2）の基準に即したGHG排出削減目標として、2030年に2022年比でスコープ1、2（※1）の排出量42%削減、スコープ3（※1）（カテゴリー1、11（※1））の排出量25%削減を掲げています。
また、従業員や取引先をはじめとする事業活動に関わるすべてのステークホルダーの人権を尊重しています。キヤノングループの姿勢を表明する「キヤノングループ人権方針」を制定し、グループ全体で人権デューデリジェンスを実施するとともに、国内外のグループ会社を対象としたeラーニングなどを通じて、社員への啓発強化に努めています。
※1 スコープ1：直接排出（都市ガス、LPG、軽油、灯油、非エネルギー系温室効果ガスなど）、スコープ2：間接排出（電気、蒸気など）、スコープ3：サプライチェーンでの排出。カテゴリー1：購入した物品・サービス、カテゴリー11：販売した製品の使用。
※2 SBTi（Science Based Targets initiative）は、企業が気候科学に基づいた温室効果ガス排出削減目標を設定することを推進する国際イニシアティブ。国連グローバルコンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）、CDPの4団体によって共同で運営されている。
