プライム ライフ テクノロジーズ株式会社（港区港南二丁目16-4 ／ 代表取締役社長 道浦正治、以下、PLT）とPLTグループ5社（パナソニック ホームズ株式会社、トヨタホーム株式会社、ミサワホーム株式会社、パナソニック建設エンジニアリング株式会社、株式会社松村組）は、このたび、PLTグループの環境活動のこれまでの実績及び将来目指す姿を取りまとめた『環境報告書2025』を発行しました。同報告書は、プライム ライフ テクノロジーズ社公式サイト内、サステナビリティページにて公開しております。
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『環境報告書2025』表紙
冊子概要（名称）
プライム ライフ テクノロジーズグループ 『環境報告書2025』
（発行）
2025年12月、2026年1月改訂
（体裁）
A4判カラー・16ページ（PDF版）
※https://prime-life-tec.com/sustainability/assets/pdf/plt_environmental_report_a4_2025.pdf
■『環境報告書』の発行について
PLTグループは、2050年カーボンニュートラルの実現を目指し、まちづくり・住まいづくり・建設などの事業活動を通して、グループ全体で取り組みを進めています。気候変動がくらしに与える影響が年々顕在化する中、企業の責任と役割を認識し、温室効果ガス（GHG）排出量の低減ならびに気候変動の緩和などに取り組む姿勢を環境報告書として取りまとめ、今後も、継続的に発信します。また、気候変動や脱炭素社会への移行に伴う影響をリスクと同時に事業機会とも捉え、事業活動に関する気候関連リスクや機会の特定と評価を実施、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に沿った情報を公開します。
■『環境報告書2025』の主な内容
PLTグループの中核となる住宅事業のGHG排出量※は、基準年として定めた2020年度総排出量306万t-CO2から2024年度216万t-CO2（30％減）と着実に減少しています。一方、間接排出にあたるスコープ３における住宅のライフサイクルに伴う排出（スコープ3-11）と購入した製品・サービス（スコープ3-1）が全体の87％を占める中、GHG排出量削減に向けた取り組みとして、省エネ住宅の普及と製品などの調達先であるサプライヤーとのさらなる協働が重要です。またGHG排出量とは別に、住宅ストックの省エネ化に向けて高断熱化を図るエコリフォームも重点施策に位置づけており、当初目標のCO2削減貢献量30％増（2020年度比）を2025年1月に新目標75％増へと上方修正し、取り組みを強化していきます。※新築戸建・低層集合住宅におけるサプライチェーン全体での排出量
- コーポレートメッセージ
PLTグループのコーポレートメッセージ「未来をまちづくるPLT」に基づき、PLTグループの未来に向けた“４つの約束”や、まちづくり・住まいづくりにおいて提供する” ４つの価値”を紹介しています。また、2025年度より新体制になったことに伴い、新たに社長メッセージを掲載し、グループの方向性をより明確に示しています。
- 編集方針
今回の環境パフォーマンス実績の報告対象期間は、2024年度（2024年4月1日～2025年3月31日）としています。なお、活動の記載などについては、直近の取り組みも含みます。また、第三者保証の対象となる環境データについては、各項目に検証実施済みであることを記載しています。
- グループとして目指す方向/対応と取り組み
パリ協定が掲げる目標達成に向けて、カーボンニュートラル実現を目指すPLTグループの2030年中間目標とGHG排出量の現状について紹介しています。
- TCFD提言に基づいた情報開示
TCFD提言が求める開示推奨項目（ガバナンス・戦略・リスクと管理・指標と目標）に対し、PLTグループの対応について、事業活動に関連する気候関連リスクや機会の特定と評価を実施し、情報を公開しています。
- グループとしての取り組み
GHG総排出量削減に寄与するZEH、ZEB、エコリフォームといった重点施策を紹介。さらに、これらの取り組みを支える社員の声「VOICE（ヴォイス）」も新たに掲載しています。
- 様々な取り組み
カーボンニュートラル実現に向けた事業会社各社の現場施工効率化、廃棄物削減、防災・減災の取り組みを幅広く紹介しています。
