「産婦人科オンライン・小児科オンライン」を運営する株式会社Kids Public（本社：東京都千代田区、代表取締役：橋本 直也）は、2021年～2025年に寄せられた17万7,796件の相談を分析し、得られた結果について以下の通りお知らせいたします。
なお、本分析では長崎大学病院 臨床研究センター 支援ユニットの川添 百合香氏、佐藤 俊太朗氏の協力のもと、実施しました。
公表のポイント
- テキスト形式で相談ができる「いつでも相談」は平日、土日、祝日にかかわらず利用されていることが示され、日常的な遠隔健康医療相談ツールとして利用者に浸透していることが示されました。
- 特に2024年、2025年の平日、土日、祝日の中で祝日に「いつでも相談」を利用して小児科医へ相談する件数が最も多いことが示されました。これは、オンライン相談を通じて、医療機関への受診が制限される祝日に医師の判断を求めている可能性が高いことが示唆されます。
- 祝日に増える利用者の属性及び相談内容は以下であることが明らかになりました。
産婦人科：妊娠中で発熱症状がある
小児科：数日前から、下痢・咳・嘔吐・発熱の症状がある
本調査・分析の概要
本調査では、一般的に医療機関は平日に比べて土日、祝日の方が受診機会が制限されるため、土日、祝日における「産婦人科・小児科オンライン」への相談件数の増加が確認された場合、「オンライン相談」が土日、祝日の受診困難を補完し、利用者が医療機関への受診トリアージ機能としての役割を担っていると仮説を立て、分析を行いました。
- 調査対象期間：2021年～2025年
- 調査対象領域：小児科医、産婦人科医、助産師
- 調査対象相談件数：17万7,796件
なお、当社が運営するオンライン相談には、平日にビデオ通話などでリアルタイムにやり取りを行う「同期型」と、メールのように後から医療者が返信する「非同期型」があります。
非同期型のオンライン相談は、利用者が時間や場所を選ばずに医療者へ相談できる利便性があり、当社では24時間365日テキスト形式で相談ができ、原則24時間以内に医療者から回答を受け取れる「いつでも相談」を提供しております。
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調査・分析結果
1.「産婦人科・小児科オンライン」は、平日、土日、祝日に限らず、日常的に医療者に相談できるサービスとして利用されていることがわかりました。
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また特に、小児科医への相談は2024年、2025年において、平日、土日、祝日の中で祝日での利用が最も多いことも明らかになりました。
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2.特定の相談内容において、特に祝日で相談が増えていました。
- 産婦人科医：妊娠中で発熱症状がある
- 小児科医：数日前から下痢・咳・嘔吐・発熱の症状がある
本結果から、原則24時間以内に医療者から返信が受け取れると認識された状態で相談する「いつでも相談」は、利用者に曜日を問わず浸透していること、特に小児科においては「オンライン相談」が祝日の医療機関へのアクセスの受け皿として利用されている可能性があること、そして特定の状況下では祝日利用のニーズがより高まっていることが示されたと考えられます。
今後の展望
今回、利用者から寄せられた17万7,796件の相談の動向を、曜日の面から調査・分析したことで「オンライン相談」は日常的に心身の健康を守り、特に祝日の小児領域においては医療者の判断を仰げる先として機能していることが示されました。
今回の分析結果を通じて、「産婦人科・小児科オンライン」の更なるサービス向上に活かし、誰もが成育過程を健やかに過ごせる社会の実現に貢献してまいります。
■株式会社Kids Publicについて
2015年に小児科医である橋本直也が設立。2016年5月オンライン遠隔健康医療相談事業として「小児科オンライン」を開始しました。2017年には産婦人科医の重見大介が参画し、翌年「産婦人科オンライン」を開始、2023年「日中助産師相談」の運営を開始しました。小児科医・産婦人科医・助産師が企業運営に直接関わり、多岐にわたる相談窓口で24時間365日のオンライン相談体制を構築している点が最大の特長です。また、230以上の自治体と連携し、遠隔医療の実証実験や研究にも注力しています。オンラインを通じて妊娠期から子育て期にわたる切れ目のない支援に取り組み、誰もが成育過程を健やかに過ごせる社会の実現に貢献しています。
【会社概要】
会社名：株式会社Kids Public
所在地：東京都千代田区神田美土代町11−8 SK美土代町ビル5階
代表者：橋本 直也
設立：2015年
従業員数：35名（2025年12月現在）
所属医療者数：267名（2025年12月現在）
URL：https://kids-public.co.jp/
