AI導入により企業成果が向上、安全かつ大規模なAI活用にはハイブリッド型データアーキテクチャが鍵
あらゆる場所のデータにAIを提供する唯一の企業 Cloudera株式会社(所在地:東京都中央区、社長執行役員 山賀裕二)は、最新のグローバル調査レポート 「The Evolution of AI: The State of Enterprise AI and Data Architecture」 の結果を発表しました。本調査は世界のITリーダー1,500名以上を対象に実施し、AI導入の加速、企業のデータアーキテクチャの進化、そして2025年における、AIを安全に大規模展開させるための新たな課題を明らかにしています。
今回のレポートは、2024年に実施した前回調査「エンタープライズ AI と最新のデータアーキテクチャをめぐる状況」に基づき、わずか1年で企業の優先事項・課題・目標がどのように変化したかを浮き彫りにし、急速に変化するエンタープライズAIの現状を鮮明に示しています。本調査から、未来はAIによって駆動され、AIはあらゆる場所に存在するデータによって支えられていることが明らかになりました。企業はデータがどこにあっても、その100%にアクセスし、適切にガバナンスを確保しながら、リアルタイムかつ予測的なインサイトを確実に得る必要があります。
最も注目すべき結果として、96%のITリーダーが「AIを基幹業務プロセスに少なくとも一定程度は統合している」と回答しました。これは2024年の88%から大幅に増加しており、AIが実験段階から基幹プロセスやワークフローへの本格的な統合へと移行したことを示しています。その効果も明確で、70%の回答者が「AI活用によって大きな成果を得た」とし、成果をまだ得られていないと答えたのはわずか1%にとどまりました。
企業はこうした成果を実現するために、生成AI(60%)、ディープラーニング(53%)、予測AI(50%)など、さまざまなAI形態を活用しています。また、AIポートフォリオを多様化する自信も高まっており、ITリーダーの67%が「特にAIエージェントなど新しいAI形態に対応する準備が、昨年より整った」と回答しました。この成功の背景には、データ活用におけるアプローチの転換があります。ハイブリッド型データアーキテクチャが主流となり、企業はクラウドとオンプレミスの両環境にわたって柔軟にAIを管理できるようになっています。ハイブリッド型の最大の利点としては、「セキュリティ(62%)」「データ管理の改善(55%)」「データ分析の高度化(54%)」が挙げられました。
一方で、企業は依然としてAIの潜在力とROIの最大化に向けた道半ばであることも認識しています。データドリブン文化が「極めて定着している」と回答したのは24%で、昨年の17%からは増加したものの、多くの企業はビジネス実務にデータファーストの考え方を根付かせるにはさらなる取り組みが必要だと認めています。AIワークロードを支える現在のデータアーキテクチャにおける最大の技術的制約としては、「データ統合(37%)」「ストレージ性能(17%)」「コンピューティング性能(17%)」が挙げられました。また、データのアクセス性も課題であり、「自社のすべてのデータがAI活用に利用可能」とした企業は9%に過ぎず、「大部分のデータが利用可能」と回答したのは38%にとどまりました。
Clouderaの最高技術責任者 (CTO)、セルジオ・ガゴは次のように述べています。「わずか1年でAIは戦略的優先事項から喫緊の必須要件へと進化し、企業運営を積極的に再構築し、競争のルールを再定義しています。しかし、今回の調査結果は、セキュリティ、コンプライアンス、データ活用の面で企業が依然として大きな課題に直面しており、多くがPoC(概念実証)の段階で足踏みしている実態を示しています。Clouderaの使命は、パブリッククラウド、プライベートクラウド、オンプレミスを問わず、あらゆる場所のデータにAIを届け、完全なガバナンス、データリネージュ、信頼性を保証することです。Private AIやファイアウォール内でのセキュアなGPU活用型生成AIといった革新を通じて、企業が100%のデータからインサイトを引き出し、この新しい“融合の時代(Era of Convergence)”におけるAI導入を加速できるよう支援していきます」
Clouderaの日本リージョナル・バイスプレジデント(RVP)兼カントリーマネージャー(社長執行役員)、山賀裕二は次のように述べています。「日本におけるAI活用は拡大段階に入りつつあり、日本のITリーダーの78%が、昨年に比べて新しい形態のAIを管理する準備が整ったと回答しています。さらに、88%がAIを基幹業務に統合していると答えており、実験段階から実装フェーズへと確実に移行していることが明らかになっています。同時に、72%が自社データへの信頼度が向上したと回答しており、データ基盤の信頼性が一層高まっていることが示されています。一方で、すべてのデータをAIに活用できている企業は5%にとどまり、依然としてアクセス性の課題が残されています。Clouderaは、日本のお客様がクラウドやオンプレミスに分散するデータを統合し、安全かつ大規模にAIを活用できるよう支援してまいります。100%のデータから価値を引き出し、変化の激しい環境でも持続的な成長を実現できるよう、信頼できるパートナーであり続けます」
その他の主な調査結果は以下の通りです:
- 企業のクラウド活用が進展:自社データの保存先について、63%が「プライベートクラウド」、52%が「パブリッククラウド」、42%が「データウェアハウス」と回答しました。
- AI導入に伴うセキュリティ懸念:回答者の半数(50%)が「モデル学習時のデータ漏洩」を懸念とし、次いで「不正アクセス(48%)」「サードパーティ製AIツールの安全性不足(43%)」が挙げられました。
- セキュリティへの懸念がある一方で、データ管理に自信:回答者の約4分の1(24%)が、自社のAIシステムで利用するデータを安全に管理できる能力について「極めて自信がある」と答え、53%は「非常に自信がある」、19%は「ある程度自信がある」と回答しました。
本調査結果は、Clouderaのフラッグシップイベントシリーズ 「EVOLVE25 NY」 にて発表されました。本レポート全文のダウンロードはこちらから可能です。また、EVOLVE25シリーズおよび今後の発表についての詳細は以下をご覧ください:https://www.cloudera.com/events/evolve.html
Cloudera について
Clouderaは、あらゆる場所に存在するデータにAIを提供する唯一のデータ&AIプラットフォーム企業として、大手企業から高い信頼を得ています。実績あるオープンソース基盤を活用し、パブリッククラウド、データセンター、エッジを統合する一貫したクラウド体験を提供します。ビッグデータのパイオニアとして、Clouderaは企業があらゆる形態のデータを100%活用し、AIを適用するとともに制御できるよう支援します。これにより、統合されたセキュリティとガバナンス、そしてリアルタイムの予測的インサイトを提供します。世界中のあらゆる業界の大手組織が、意思決定の高度化、収益性の向上、脅威への対策、そして人命の保護のために、Clouderaを活用しています。
詳細については、 ホームページをご参照、 Facebook および X をフォローください。Clouderaおよび関連するマークは、Cloudera Inc.の商標または登録商標です。その他の企業名および製品名は、それぞれの所有者の商標である可能性があります。
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Cloudera調査:96%の企業がAIを基幹業務に導入―AIは競争優位から必須要件へ
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