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「レインボーライド2025」に一般参加者用電動アシスト自転車950台超を提供

update:
シナネンホールディングス株式会社
「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」で大規模イベントをサポート



エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開するシナネンホールディングス株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:中込 太郎)の子会社で、移動を楽しく、快適にするシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティPLUS株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:菅原 健)は、12月7日(日)に開催される「レインボーライド2025」(主催:GRAND CYCLE TOKYO実行委員会、共催:東京都)に、「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」の仕組みを活用したシェアサイクルの貸し出しを行い、一般参加者用の電動アシスト自転車950台超を提供し、イベントをサポートいたします。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53091/235/53091-235-e27dfe4e0bc871e137507491bb30c068-800x462.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



■大規模ライドイベントの実施環境整備に寄与

「レインボーライド」は、環境にやさしく健康にも良い自転車をより身近なものとするためのプロジェクト「GRAND CYCLE TOKYO」の一環で実施されるライドイベントで、普段自転車で走ることのできないレインボーブリッジや東京ゲートブリッジなどを走行することができる特別なライドイベントです。
シナネンモビリティPLUSは、初開催となった2022年度より、ご自身の自転車をお持ち込出来ない方や自転車をお持ちでない方などがイベントを楽しんでいただくための電動アシスト自転車を用意し、イベントをサポートしてきました。


レインボーライド参加者数は、初回の2022年が約2,000人、2023年は約4,500人、2024年は約6,000人と年々増加しており、4年目となる今年も、多くの参加者にイベントを楽しんでいただけるよう、950台超の電動アシスト自転車を確保し、提供することで、イベント実施環境の整備に寄与しています。

シナネンモビリティPLUSは今後も、移動手段の一つとして便利で利用しやすいシェアサイクルの利用・普及促進に向け、より多くの方に御利用いただけるよう目指してまいります。

■GRAND CYCLE TOKYO Webサイト:https://grand-cycle-tokyo.jp/

■ダイチャリ短期自転車レンタルプランについて

「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」は、イベントの規模や使用用途に合わせて、電動アシスト自転車を短期的に貸し出すプランです。レンタル前の点検や回収も手配するので手間なく自転車を用意することが可能です。広範囲にわたる期間限定イベントでのスタッフ用の移動手段としての活用や、大規模自転車ライドイベント時の一般参加者用としての活用、交通安全教室の開催時の試乗車などにご利用いただけます。

■シナネンモビリティPLUS株式会社について

https://www.sinanen-mplus.com/
シナネンモビリティPLUS株式会社は、シナネンホールディングスグループのモビリティ事業を展開する企業です。一都三県及び大阪府を中心に約2,800ステーション、自転車約15,500台(2025年9月末日時点)を運営するシェアサイクル「ダイチャリ」及び「利用者限定シェアサイクル」サービスを展開しています。環境配慮型の交通インフラであるシェアサイクルの展開を通じて、SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」、目標13「気候変動に具体的な対策を」、目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」に貢献していきます。

■シナネンホールディングス株式会社について

https://sinanengroup.co.jp/
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開する企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業(総合建物メンテナンス事業、自転車事業、シェアサイクル事業、システム事業、環境・リサイクル事業、抗菌事業等)を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。

このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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