DX人財育成拠点「横浜イノベーションスタジオ」
三菱電機株式会社は、DX人財の育成加速のため、当社グループ向け育成拠点「横浜イノベーションスタジオ」を横浜アイマークプレイス（神奈川県横浜市西区みなとみらい）内に本日開設しました。
当社グループは、リスクを恐れず新たな発想で価値を創出する「イノベーティブカンパニー」への変革を進めています。この実現に向けてはデータやAIの活用によるビジネスモデルの変革が必要不可欠であり、DX人財の育成強化に取り組んでいます。本拠点は、その一環として2025年4月に設立したグループ内DX人財育成機関「DXイノベーションアカデミー（※1）」向けの拠点です。
座学研修から実践的なプロジェクト型学習、社内外の人財交流イベントまで、従来の研修施設の枠を超えた幅広い学びのスタイルに対応できる柔軟な空間・設備を整えるとともに、同じ建物内の当社共創空間「Serendie Street Yokohama（セレンディストリート横浜）」と連携し、実践的なDX人財の育成を加速します。
「学びのオープンハブ」をコンセプトに、事業・職種・世代の壁、さらには大学や他の企業など会社の壁を越えて多様な知見を持つ人財が交わり、共に学ぶことで、社会課題の解決や未来価値の創出に挑戦するマインドセット変革を促します。
当社は今後も、イノベーティブカンパニーへの変革の実現に向け、「人財への投資」に経営資源を重点配分して人的資本経営を積極的に推進し、DX・AX（※2）をはじめ事業を支えるすべての人財の育成や、学びを通したカルチャー変革を推進します。
■横浜イノベーションスタジオの特長
1．自律的に学び、挑戦するマインドを醸成する空間設計
・可変式什器を備え柔軟なレイアウトが可能な5つの研修室と、自由に利用可能なオープンエリアを完備。多様な従業員が自発的に集い、互いに刺激を与えながら自由な発想で学ぶことで、社会課題の解決や未来価値の創出に挑戦するイノベーティブマインドを醸成
・空間デザインには落ち着いた「和」の要素を採用。自己と向き合い、自身のキャリアや将来の目標を見つめ直すことで、自律的な学びのマインドを醸成
2．Serendie Street Yokohamaと連携し実践的なDX人財の育成を加速
・同じ建物内の当社共創空間「Serendie Street Yokohama」と連携。DX・AXに関わる実事業を推進するプロジェクトリーダーなどが講師となり「事業に直結するカリキュラム」を実施
3．「学びのオープンハブ」として社内・社外をつなぎイノベーションを加速
・社内だけでなく大学や他の企業など社外とも共に学び合うプログラムを実施。アカデミアの理論と企業の現場知を融合し、学びを通じて社会課題解決の新たなアプローチを共創
・2025年3月に協定を締結した早稲田大学データ科学センターとの連携プログラム（※3）や講演会等のイベントを皮切りに、多様なパートナーとの相互交流を順次拡大
■拠点概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/120285/table/364_1_752bbaeb097e48d45d884ccb80ea011f.jpg?v=202603060645 ]
横浜イノベーションスタジオ全景
自発的な学習を促進するオープンエリア
さまざまな研修スタイルに対応できる研修室 STUDIO3「くぬぎ」
■三菱電機グループについて
私たち三菱電機グループは、たゆまぬ技術革新と限りない創造力により、活力とゆとりある社会の実現に貢献します。社会・環境を豊かにしながら事業を発展させる「トレード・オン」の活動を加速させ、サステナビリティを実現します。また、デジタル基盤「Serendie(R)」を活用し、お客様から得られたデータをデジタル空間に集約・分析するとともに、グループ内が強くつながり知恵を出し合うことで、新たな価値を生み出し社会課題の解決に貢献する「循環型 デジタル・エンジニアリング」を推進しています。1921年の創業以来、100年を超える歴史を有し、社会システム、エネルギーシステム、防衛・宇宙システム、FAシステム、自動車機器、ビルシステム、空調・家電、デジタルイノベーション、半導体・デバイスといった事業を展開しています。世界に200以上のグループ会社と約15万人の従業員を擁し、2024年度の連結売上高は5 兆5,217 億円でした。詳細は、www.MitsubishiElectric.co.jpをご覧ください。
※1 2024年12月16日広報発表
https://www.MitsubishiElectric.co.jp/news/2024/pdf/1216-b.pdf
※2 AIを活用して業務やビジネスモデルを抜本的に変革する取り組み
※3 2025年3月27日広報発表
https://www.MitsubishiElectric.co.jp/ja/pr/2025/pdf/0327-b.pdf
