森下仁丹株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：森下雄司、以下「当社」）は、2026年1月13日、大阪・中之島の未来医療国際拠点「Nakanoshima Qross（中之島クロス）」内の「三井リンクラボ中之島」に、新たな研究開発拠点「Jintan中之島ラボ」を開設いたしました。
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当社は、130年以上の歴史で培った「素材研究」の知見と、独自の「シームレスカプセル製剤技術」を融合し、健康寿命の延伸に寄与する独自の価値創造モデルを掲げています。
このたびの「Jintan中之島ラボ」開設は、コンシューマーおよびソリューション両事業の成長に不可欠な「エビデンス（科学的根拠）」の強化を目的とした、研究開発機能への抜本的な戦略投資です。
本拠点を、従来の枠を超えた「次世代ヘルスケアの創出拠点」と位置づけ、シームレスカプセルの「狙って届ける」機能を活かせる「腸内環境研究」や、機能性原料販売・製品開発強化につながる「素材研究」を深化させます。さらに、外部との共創によるオープンイノベーションを推進し、企業価値の持続的な向上を目指してまいります。
■開設の背景
これまで当社の研究開発は、大阪テクノセンターを中心に、実験内容に応じて複数の外部ラボを使い分けておりましたが、研究拠点が分散することにより相乗効果（シナジー）を生みづらい環境でした。そこで、よりスピーディかつ高度な研究開発体制を構築するため、ヒト由来サンプル（糞便等）の取り扱いも可能なウェットラボを備え、かつスタートアップ企業や医療機関が集積する「Nakanoshima Qross」への移転・集約を決定いたしました 。
■「Jintan中之島ラボ」で実現する3つの戦略的進化
1. 【研究開発の深化】 ヒト実態に即した解析による独自性の追求と知財戦略の推進
ヒト由来サンプルを用いた実験が、自社内で実施可能となりました。実際のヒト腸内環境に近い条件での解析によりエビデンスの蓄積を推進。「技術の深化」と「科学的価値の創出」を通じて独自性を追求し、得られた研究成果を知的財産戦略にも活かし、当社の技術的優位性を高めてまいります。
2. 【シナジーの最大化】 研究拠点の集約により、エビデンス構築と製品開発を加速
当社の主力ブランド「ビフィーナ」や「腸テク」シリーズの根幹を成す「腸内環境研究」と、機能性原料の探索を担う「素材研究」。従来、試験内容に応じて外部施設も活用していたこれら研究機能を、「Jintan中之島ラボ」へ集約いたしました。これまで両分野が築いてきた連携を自社拠点でさらに濃密に融合させることで、研究開発の相乗効果（シナジー）を最大化。エビデンス構築の精度とスピードを一段と高め、より競争優位性の高い製品開発を目指してまいります。
3. 【外部との共創】 未来医療拠点でのオープンイノベーション
「Nakanoshima Qross」は、再生医療をはじめとする未来医療の産業化拠点であり、多くのスタートアップ企業、医療機関、企業ラボが入居しています。施設内の分析機器を活用した高度な解析に加え、ベンチャーエコシステム内での業界横断的な交流を活発化させ、自社だけでは成し得ない新たなヘルスケアソリューションの創出に挑みます。
■石田英嗣（常務執行役員 研究開発本部長）のコメント
当社は「Jintan中之島ラボ」の開設により、腸内環境と機能性素材の研究をさらに深化させる体制を整えました。基礎研究における絶え間ない試行錯誤こそが、イノベーションの源泉です。本拠点から発信する科学的根拠に基づいた価値が、人々の健康と社会の発展に寄与できるよう、パーパスを胸に、常に志を高く、誠実に、そして粘り強く。新たな価値創出に向け、未知の領域へ果敢にチャレンジしてまいります。
■ 施設概要
名称 ： Jintan中之島ラボ
所在地： 〒530-0005
大阪府大阪市北区中之島4丁目3番51号 Nakanoshima Qross 三井リンクラボ中之島 Lab507
開設日： 2026年1月13日
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社名 ：森下仁丹株式会社
代表 ：代表取締役社長 森下雄司
創業 ：1893年（明治26年）2月
設立 ：1936年（昭和11年）11月
主な事業：医薬品、 医薬部外品、 医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL ： https://www.jintan.co.jp/
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬（当時は赤大粒仁丹）として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」（現在は医薬部外品 販売名：仁丹N）、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
当社は、2023年2月11日に創業130周年を迎え、これを契機として更なる企業価値向上の実現を目指し、パーパスを策定しました。
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