森下仁丹株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：森下雄司、以下「当社」）は、株式会社メタジェンが運営する企業連携コミュニティ「腸内デザイン共創プロジェクト（Gut Design Project、以下「GDP」）」企画である7社連携オンラインセミナー「腸活の選択と実践をサポート！ 業界のプロと学ぶ、腸内デザイン勉強会」へ登壇いたします。
本セミナーは、2026年1月26日の「腸内フローラの日」から3月4日の「短鎖脂肪酸の日」を含む3月末までの「腸内デザインMonths」の取り組みの一環として開催いたします。当社は、第2回目となる2026年3月5日（木） 19:00からのプログラム（Part3）に登壇し、独自のシームレスカプセル製剤技術を活用した「タンサ脂肪酸」に関する知見をご紹介いたします。
■ 森下仁丹の登壇内容：『森下仁丹の「腸テク」シリーズ～腸まで届ける「タンサ脂肪酸」～』
当社は長年「おなか」に着目し、生きた善玉菌やおなかに必要な成分を、独自のシームレスカプセルで腸まで狙って届ける研究を続けてまいりました。 本セミナーでは、研究開発本部の丸山晃嗣が、“スーパー物質”として注目される短鎖脂肪酸を効率よく補える「タンサ脂肪酸」をはじめとした「腸テク」シリーズについて解説します。
●登壇者：森下仁丹株式会社 研究開発本部 基礎研究部 研究G リーダー 丸山 晃嗣
●主なテーマ：
・必要な成分を「狙って届ける」シームレスカプセル製剤技術
・話題の短鎖脂肪酸を、腸まで狙って届ける「タンサ脂肪酸」のご紹介
■ GDP企画7社連携オンラインセミナーの開催背景と目的
近年、腸活ブームにより多くの情報が溢れる一方で、「何を選べばよいかわからない」という悩みも増えています。本セミナーは、企業単体の枠を超え、腸内環境に関する正しい知識を業界全体で広めたいという志を持つGDP参画企業7社が連携して開催します。 「おなかの世界の奥深さ」や、知っておくと日々の腸活がクリアになる「豆知識」など、専門家ならではの視点で、楽しみながら学んでいただける場を提供いたします。
■ セミナーの全体概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/35073/table/263_1_0514cbd5667f232e72cee6df6f6196e9.jpg?v=202602201145 ]
■セミナープログラム構成 及び 当社登壇スケジュール
●3月4日（水）：第1回『腸内デザインのキホンと食の実践』
・Part1：腸内デザインのキホン（株式会社メタジェン）
・Part2：腸活成功のカギは「菌＋ごぼう（食物繊維）」（株式会社あじかん）
・Part3：おなかを育てる、心地よい腸活習慣 ― 植物由来乳酸菌の特徴（野村乳業株式会社）
・Part4：おいしいから続く 腸内細菌が喜ぶごはん（オイシックス・ラ・大地株式会社）
●3月5日（木）：第2回『最新トレンド「短鎖脂肪酸」とパーソナルケア』
・Part1：腸内環境トリビア（株式会社メタジェン）
・Part2：短鎖脂肪酸を生み出すGlico 独自のビフィズス菌 GCL2505 株とイヌリンによる機能性表示食品 「BifiXヨーグルトα」（江崎グリコ株式会社）
・Part3：森下仁丹の「腸テク」～腸まで届ける「タンサ脂肪酸」～
・Part4：“短鎖脂肪酸”に着目した腸内タイプ別パーソナルケア～「Inner Garden（インナーガーデ
ン）」～（株式会社明治）
■登壇者プロフィール
森下仁丹株式会社 研究開発本部 基礎研究部 研究G リーダー 丸山 晃嗣
大学・大学院において乳酸菌に関する研究に従事。2019年に森下仁丹株式会社へ入社後、商品開発、マーケティング、商品企画を歴任。研究の最前線から市場ニーズの把握まで幅広い経験を持つ。2023年より研究グループのリーダーとして、自社サプリメントのヒトへの有効性検討や、腸内環境に関する基礎研究を推進。
社名 ：森下仁丹株式会社
代表 ：代表取締役社長 森下雄司
創業 ：1893年（明治26年）2月
設立 ：1936年（昭和11年）11月
主な事業：医薬品、 医薬部外品、 医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL ： https://www.jintan.co.jp/
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬（当時は赤大粒仁丹）として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」（現在は医薬部外品 販売名：仁丹N）、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
当社は、2023年2月11日に創業130周年を迎え、これを契機として更なる企業価値向上の実現を目指し、パーパスを策定しました。
