アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、2025年6月27日（金）にオンラインで開催されるJBpress／Japan Innovation Review主催「JBpress DX Week 2025 ＜夏＞」の「第10回 DX人材フォーラム」に協賛し、取締役 執行役員 DXプラットフォーム事業統括の福田 成志がオンラインセッションを行ないます。
■第10回 DX人材フォーラム開催概要
DX推進には、デジタルテクノロジーやデータをビジネスにどう生かすか考え、推進する人材が不可欠です。企業がさらなる成長を遂げるためにDX人材の確保は必須ですが、採用や育成に苦心されている企業が多いのも事実です。本フォーラムでは、DX人材の採用や育成における適切なアプローチ、先進的な企業の取り組みや教育プログラムについてスポンサー各企業より紹介します。
＜開催概要＞
[表: https://prtimes.jp/data/corp/16467/table/450_1_57d56abdef6efdf6d63d5076bf69b8be.jpg?v=202506201146 ]
＜ジールの講演＞
6月27日（金）10：05~10：25 セッション I
「なぜデータ活用人材の育成は浸透しないのか？～DX 推進の壁を超える、人材育成のヒント～」
株式会社ジール 取締役執行役員 DX プラットフォーム事業統括 福田 成志
多くの企業が、データ活用人材の「育成」と「活用」の間で苦戦しています。座学や研修では変わらない。では、何が足りないのか？多くの企業が直面するこの壁を乗り越えるには、単なるスキル習得を超えた「思考と行動の変容」が鍵となります。
本講演では、「現場に定着しない」課題の本質を紐解き、データドリブンな意思決定を根付かせるための人材戦略を、実例を交えてご紹介します。
今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。
【株式会社ジールについて】
株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ-ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。
社 名：株式会社ジール
設 立： 2012 年 7 月
代表者：代表取締役社長 沼田 善之
URL：https://www.zdh.co.jp/
主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地：東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階
大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4
【アバントグループについて】
株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
コーポレートサイト：https://www.avantgroup.com/
主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。
＜アバントグループ＞
○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/
○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/
○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/
○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/
〇株式会社VISTA：https://vista.avantgroup.com/
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
