戸建住宅の地盤調査実績No.1のジャパンホームシールド株式会社*1（所在地：東京都墨田区、代表取締役社長：勅使河原隆巳）が提供する、土地の地盤・防災・生活情報を地図上で確認できる地盤情報サイト「地盤サポートマップ」において、「液状化の可能性」を含む全13項目の地盤情報を新たに反映したことをお知らせします。
地盤サポートマップ
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地盤サポートマップ画面
液状化リスクを5段階で可視化
地盤サポートマップは、地盤調査・解析実績240万棟を誇る当社が提供する、無料で利用できる地盤情報サイトです。
地図上に地盤データを視覚的に表示し、地震や液状化などの災害リスクに加え、防災情報や学区、避難所など、暮らしに関わるさまざまな情報を簡単に調べることができます。
2015年の一般公開以来、多くの方にご利用いただいており、現在では年間150万回以上閲覧される、注目度の高いサービスとなっています。
2024年に発生した能登半島地震では、地震そのものに加え、液状化現象にも大きな注目が集まり、宅地の液状化のリスクが顕在化したことで、宅地の安全性に対する関心が一層高まりました。
こうした背景を受け、宅地の液状化調査を行う当社は、提供している地盤情報サイト「地盤サポートマップ」において、従来の4段階評価から、5段階評価へと見直しました。
この評価の見直しは、国土交通省が2024年10月に発表した、相対的な液状化発生傾向を5段階で示す区分に対応したもので、より信頼性の高い指標として利用できるようになっています。
これにより、ユーザーは自らの住む地域や検討している土地において、液状化のリスクをより詳細に把握できるようになりました。
さらに、今回のアップデートでは、液状化リスクの評価方法の見直しに加え、「地耐力データ」「土砂災害警戒区域」「地震の発生確率」など、全13項目の地盤・防災関連情報もあわせて更新・反映しています。
これにより、「地盤サポートマップ」は、土地選びや防災対策において、さらに有用な情報源として進化を遂げています。
開発担当者/カスタマーサービス部 部長・小尾英彰のコメント
このたびの評価見直しと情報更新は、能登半島地震をはじめとする自然災害を通じて高まった防災意識に応えるためのものです。
特に液状化については、国の新たな基準に対応することで、より信頼性の高い情報提供が可能となりました。
ユーザーの皆さまがお住まいの場所や土地購入を検討しているエリアのリスクをより正確に把握し、安心して暮らせるよう、今後も地盤情報の充実と使いやすさの向上に努めてまいります。
共済団体との協業による防災・減災支援
ジャパンホームシールドの「建てるを支える。住まうを想う。」という企業姿勢と、こくみん共済coop（全国労働者共済生活協同組合連合会）の「大切な住まいや暮らしの安心をお届けしたい」という想いが重なり、2021年より協業にて「お住まいの地盤診断サービス」を開始しました。
さらに2022年からはコープ共済連（日本コープ共済生活協同組合連合会）と「地盤調査サービス」をスタートしています。
これらの取り組みは、こくみん共済coopおよびコープ共済連会員生協の組合員や生活者の災害への備えを促進し、防災・減災に対する意識を高めるきっかけとなっています。
＊１地盤調査実績No.1：日本国内の新築着工[木造(持家・分譲),プレハブ(鉄骨・鉄筋コンクリ造)]における2022年度地盤解析実績件数において(自社調べ・2023年9月時点）
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/94529/42/94529-42-9f17db56f92f75332bb135500059e355-481x241.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]ジャパンホームシールド株式会社
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