[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-1d8ec966a022c8678d37191bdc38a83a-760x480.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-35e8ed90766c580116517cb172f3c758-760x480.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
BuildApp（ビルドアップ）で建設DXに取り組む野原グループ株式会社(所在：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2025年7月より、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」にて新企画『対談：建設DXの協創する未来』を開始いたしました。
第1回【日揮×野原】の対談記事はこちら
本企画は、2024年9月に刊行した弊社初の書籍『建設DXで未来を変える』に収録した対談を発端とし、弊社代表である野原弘輔がホストとなり、建設業界における最新の取り組みや課題について、各分野の有識者との対談を通じて継続的に発信していく連載シリーズです。
その第一弾として、『日本におけるBIMの未来像』をテーマにした全3回シリーズをお届けします。本シリーズでは、BIM（Building Information Modeling）を切り口に業界全体の変革や社会課題へのアプローチについて多面的に語り合っています。
第1回では、日本トップのエンジニアリング会社である日揮グループを迎え、「“現場の苦しみに応えるBIM”とは！？---日揮×野原が描く、BIMで変わる現場」をテーマに議論を展開。第2回では東洋大学 理工学部 建築学科の田澤准教授と共に、「BIM普及の阻害要因とは！？---BIMを建設プロジェクト全体の“共通言語”に」について掘り下げていきます。第3回には大手ゼネコンを迎え、「国内の建築における事例と未来への展望」や「施工BIMの活用」について取り上げる予定です。
今後も、BIMをはじめとした建設DXに関するさまざまなテーマで、業界をリードする方々との対談を継続的に企画・公開してまいります。本連載を通じて、建設産業が直面する課題や可能性を広く社会と共有し、未来に向けた価値創造を目指してまいります。
1.企画概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/333_1_b7a623f66b0d62c243a1fdb49a8ac227.jpg?v=202507301017 ]2.書籍「建設DXで未来を変える」の概要
書籍「建設DXで未来を変える」は、建設産業に携わる多様な立場の方々との対談を通じて、建設産業への想い、DXへの取り組みなどを対話形式でわかりやすく紹介しています。本書を手に取る方が、建設現場の痛みを知り、建設産業の面白さと重要性、DXによって広がる建設産業の未来、そして持続可能性を感じ取れる一冊となっています。【株式会社マイナビ出版 本書紹介ページ】
https://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652
3.「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp Newsについて
BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。【WEB】https://news.build-app.jp/
■主なコンテンツ
- 【建築DX・土木DX・BIM/CIM・ゼネコン情報の新着情報】ご自身のご興味別に最新情報を入手できます。
- 【基礎知識と活用事例】
「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
- 【話題になっているトレンド】
「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
- 【建設DXを身近に感じる「学びの場」】
マンガや動画で、気軽に分かりやすく、建設産業の課題、デジタル活用、建設DXを学べます。
＜BuildApp Newsに関するお問い合わせ先＞
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/333_2_e7b9ea677aa1860554be209d45237c0f.jpg?v=202507301017 ]BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について ※登録商標取得済み
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-dba9ca54137cc59df4bcbe4435d402b7-1300x420.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。そして、設計・施工の手間・手戻りをなくし、製造・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-e48a5869bea4b1245eb3cec331c5416d-1265x310.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
私たちがBuildAppで実現したいこと
- BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む- 工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
- DXによる生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーンを変革し、「建設DXで、社会を変えていく」
BuildAppの新サービス「BuildApp 内装 建材数量・手配サービス」が2月より商用提供開始
「BuildApp 内装 建材数量・手配サービス」は、建材発注数量の算出や施工情報の自動アウトプットができる内装仕上工事向けのサービスです。BIMで内装仕上工事に必要な建材手配に関わる業務を効率化し、無駄を省いた効率的な材料手配を実現します。
2025年2月3日より商用提供を開始し、「建築プロジェクトでBIM化が遅れている内装仕上工事」を情報マネジメントの観点から変革する第一歩を踏み出しました。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-d3be27e8397648c9041e0f3f78443b11-842x700.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜BuildAppに関するお問い合わせ先＞
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/333_3_67038edca0e2d8bde7e8be1860c3c6bf.jpg?v=202507301017 ]野原グループ株式会社について
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/333/19866-333-a4158e9327ef8cb826756278cc7d05c0-1400x500.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
【本件に関する報道関係者からの問合せ先】
野原グループ株式会社
マーケティング部 ブランドコミュニケーション課（担当：森田・高橋）
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
参考
- DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。建設業界でも、AI（人工知能）、ICT（情報通信技術）、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出が始まっています。
