[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/89/131307-89-a1deb1c2d336955f5b7d205f54aad535-561x397.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）はアンケート調査結果レポートを公開しましたので、お知らせします。
コロナ禍において人財育成施策の展開に大きな変化がありました。社会のデジタル化が進む中、人財育成領域においてもデジタルツールの活用やオンライン化などが急速に進みました。
そのような環境変化の中、当社では人事ご担当者さま、経営者さまへ2023年、2024年に引き続き、2025年も同時期に3回目の「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について広く調査しました。
結果として、
「67％の組織が人財育成施策の効果を感じられていない」
「3年連続で6割を超える組織で人財育成施策の効果を感じられていない」
「65％の組織で人財育成にAIを活用が進んでいない」
ことなどがわかりました。
2023年の調査では、67％の組織が効果を感じられていないという実態が明らかになりました。2024年においてもその数字は65％とほとんど変化が見られず、2025年には再び67％となり、改善の兆しは見られませんでした。この結果にはショックを受けました。
3年間の調査を通じて、「効果を感じられないまま続けている」ことが大きな課題として浮き彫りになりました。効果が感じられないのであれば、PDCAを回すなどして改善を図るべきですが、実態として効果を感じられないまま施策を続けてしまっている可能性があります。これは、人材育成の効果について「問題不感症」になってしまっていることが懸念されます。
また、2025年は人財育成におけるAIの活用について、既存の質問と入れ替えて調査を実施しました。AIの活用に関しては、取り組みが始まったばかりであるという実態が浮かび上がりました。
【本記事のデータ利用条件】
データはご自由にご使用可能です。情報の出典元として「株式会社LDcube」の名前を明記してください。
出典元として、以下のURLへのリンクを設置してください。
⇒https://ldcube.jp/blog/post_corona572
当社がふさわしくないと判断した場合には、転載許可を取り消し、掲載の中止を求めることができます。
◆アンケート名称「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（3年目）
調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）
調査期間：2025/6/20～7/3
調査方法：WEBアンケート
調査対象：人事・人財育成ご責任者・担当者さま
有効回答：186件
◆結果
１.「67％の組織が人財育成施策の効果を感じられていない」
（現在の人財育成施策の効果について教えてください。）
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/89/131307-89-e36a3bbd79fe95baa8cce623d0ec8101-868x604.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「現在の人財育成施策の効果について教えてください」という質問に対し、『効果が出ていると感じる』9%、『効果が少し出ていると感じる』24%、『どちらとも言えない』44%、『効果があまり出ていないと感じる』15%、『効果が出ていないと感じる』8％という結果になりました。
どちらとも言えない・効果があまり出ていないと感じる・効果が出ていないという回答を合算すると67％の組織で効果を感じられていないという結果となりました。人財育成施策について見直す必要が出てきている課題が明らかになりました。
２.「3年連続で6割を超える組織で人財育成施策の効果を感じられていない」
（社内トレーナーがいると回答した組織において：現在、社内トレーナーは何名いますか？）
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/89/131307-89-fe931d8f29baff096ca7312b1c7ad698-1334x265.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2023年の調査では、67％の組織が効果を感じられていないという実態が明らかになりました。2024年においてもその数字は65％とほとんど変化が見られず、2025年には再び67％となり、改善の兆しは見られませんでした。
3年間の調査を通じて、「効果を感じられないまま続けている」ことが大きな課題として浮き彫りになりました。効果が感じられないのであれば、PDCAを回すなどして改善を図るべきですが、実態として効果を感じられないまま施策を続けてしまっている可能性があります。これは、人材育成の効果について「問題不感症」になってしまっていることが懸念されます。
３.「65％の組織で人財育成にAIの活用が進んでいない」
（AIツールの普及が進んでいますが、貴社では人財育成においてAIを活用していますか？）
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/89/131307-89-7fbed3ddf7d10e4e938ed89b3bc54393-868x604.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
とても活用している、やや活用していると答えた組織は、合わせても14％にとどまりました。あまり活用していない、まったく活用していないと答えた組織は、合わせると65％となりました。65％と、半数以上の組織で人財育成においてAIの活用が進んでいないことがわかりました。
人財育成にAIを活用することは、人的・時間的リソースが限られている昨今の情勢を踏まえ、人財育成の効果と効率を抜本的に改善し得る可能性があります。特に、生成AIを効果的に活用することで、営業教育などの対話力が必要となる職種のトレーニングがしやすくなります。すべて人力で実施しようとするのではなく、「リソース不足をAIで補う」という発想で、AIを活用した方が効果的・効率的であることはAIに任せていく、という、人財育成に対する考え方のシフトをしていくことが求められるでしょう。
人財育成施策を検討する方々が積極的にAIを活用し、その可能性を確認しながら、自社業務の中に適切に取り入れることが求められます。今後、生成AIを適切に使いこなせるスキルを持った人財が多い組織と少ない組織では、業務の生産性はもちろん、組織の競争優位性にも差が出てくるかもしれません。今後は、AIリテラシーを高めるための具体的な施策を積極的に検討し、実行に移していくことが重要です。
当社ではAIリテラシーを高めるための学習コースも提供しています。
「AIリテラシーコース」サービスページ：https://ldcube.jp/service/umu/ai_literacy
◆株式会社LDcubeからのメッセージ
「LDcubeは、お客さまの成長のため、時代に合わせて多様なツールを活用しながら、
人材開発・組織開発の課題解決をサポートするプロフェッショナル集団です。60年以上、支援してきた知見を生かして、末永く伴走します。」
今回の3年間を通じた調査で、人材育成施策の効果を感じられていないのに続けているという「問題不感症」になってしまっているのではないかという実態が明らかになりました。ここに大きな課題を感じるとともに、当社の存在意義を改めて確認する機会となりました。
この課題を生み出している原因の１つに研修提供会社のビジネススキームがあると考えています。研修提供会社は「研修の実施＝ビジネス」として仕事が成り立っており、研修の効果まで追えないのです。
研修終了時点での評判こそ気にするものの、実施した研修の効果があったのかどうかは確認しない、できない。ここに、研修提供会社の限界を感じています。
その限界を突破するため、当社は研修提供会社を飛び出しました（※）。研修提供という枠組みにとらわれることなく、効果を感じられていないのに続けているという大きな課題解決に挑戦し、お客さまの真に効果のある学びの実現に向けて伴走していきたいと考えています。
（※）当社は2023年4月に株式会社ビジネスコンサルタントの子会社として設立し、2024年7月に吸収分割を実行しています。吸収分割についてのお知らせはこちらから：https://ldcube.jp/news/08
会 社 名 ：株式会社LDcube
所 在 地 ：〒101-0029 東京都千代田区神田相生町1番地 秋葉原センタープレイスビル
代 表 ：代表取締役社長 新井 澄人
設 立 ：2023年4月3日
株 主 ：株式会社ビジネスコンサルタント
資 本 金 ：3,000万円
事業 内容 ：組織の活性化、人材育成ならびに営業強化のための各プロダクト並びに関連サービスの販売・提供
WEBサイト：https://ldcube.jp/
本件に関する問い合わせ先 株式会社LDcube WEBサイト関連担当
電話：03-3525-7002
電子メール：info@ldcube.co.jp
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