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スマートシェア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役 小野澤 良友、以下「当社」）は、これまでに実施してきた940ブランド以上・26,000件超のキャンペーン支援実績をもとに、マストバイキャンペーンの成功に欠かせない応募形式選びのTipsを公開します。
本リリースでは、はがき応募とWEB応募の特徴や、それぞれのメリット・デメリット、そして当社が導き出した“超基本セオリー”についてご紹介します。
■ マストバイキャンペーンが持つ力
対象商品を購入し、レシートやシリアルコードを使って応募する「マストバイキャンペーン」は、販促の王道手法として長年にわたり多くの企業に活用されてきました。特に「レシート応募」は、購入証明を伴うため、単なる認知施策にとどまらず、実際の購買行動を確実に起点化できるという点で高い効果を持っています。
私たちスマートシェア株式会社は、これまでに940ブランド以上・26,000件を超えるキャンペーン施策を支援してきました。その中で痛感するのは、キャンペーンの成否を分けるのは「どんな景品を用意するか」や「広告をどこに出すか」以上に、応募形式の設計が成果を大きく左右するということです。
■ 消費者行動の変化を踏まえる
近年、消費者行動は大きく変化しています。総務省の調査によると、20～40代のSNS利用率は8割を超え、購買前に口コミやレビューを参照する行動が一般化しています。スマホひとつで完結するWEB応募は、こうしたデジタルネイティブ世代との親和性が高く、利用が拡大しています。
一方で、60代以上のシニア層では、依然として新聞・チラシ・店頭POPなど紙媒体を通じた情報接触が多く、はがき応募は心理的ハードルが低い手法として支持され続けています。
つまり、「はがき応募」と「WEB応募」どちらか一方だけでは、どうしても取りこぼす層が発生するのです。
■ はがき応募とWEB応募の基本セオリー
それぞれの特徴を整理すると、以下のようになります。
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はがきは「誰でも参加できる安心感」が強み、WEBは「スピードと効率」が魅力。
どちらも万能ではなく、目的・ターゲットに応じた選択が不可欠です。
■ 26,000件超の運営から得た知見
スマートシェアでは、年間750件以上のキャンペーン事務局を運営し、はがき・WEB・混合施策すべてに対応してきました。
- 940ブランド以上の支援実績
- 独自ツール「OWNLY」による3,100万件以上のUGC収集・活用
- X（旧Twitter）、Instagram、LINEなど主要SNSに完全対応
- 個人情報管理、不正防止、抽選・発送・レポーティングまでワンストップで対応
こうした実績を通じて、「形式ごとの強みを理解し、目的に合わせて正しく設計することこそが成果を最大化する」というノウハウを培ってきました。
■ ハイブリッド施策で効果を最大化
当社の運営経験から導かれる最適解のひとつは、はがきとWEBを組み合わせるハイブリッド施策です。
- シニア層から若年層まで全世代へのリーチ拡大
- 店頭とデジタルの両方で接点を創出
- 購買促進とブランドファン化の両立
といった効果が期待できます。
ただし、運営負荷は大きくなります。はがきとWEBでは応募データの形式が異なるため統合が必要になり、当選者の重複チェックや不正応募の防止、問い合わせ対応の一元化といった業務が複雑化します。効果は高いが、その分高度な運営体制が求められるのが実情です。
■ まとめ：大切なのは「形式」ではなく「設計」
マストバイキャンペーンの成功は、「はがき」か「WEB」かという二択では決まりません。
重要なのは、自社の状況にあわせて最適な設計を行うことです。特に次の3つのポイントが成果を大きく左右します。
- ターゲットを明確にする
シニア層を含め幅広くリーチしたい場合は「はがき」を、若年層やSNSアクティブ層を狙う場合は「WEB」を選択肢に入れるなど、誰に届けたいかを明確にすることが第一歩です。
- 目的に合わせて形式を選ぶ
購買証明をしっかり取りたい、店頭施策と連動させたい、あるいはSNS拡散を狙いたいなど、目的によって最適な形式は変わります。目的を曖昧にしたまま形式を決めると、効果が半減してしまいます。
- 運営体制を事前に設計する
特にハイブリッド施策では、応募データの統合や不正応募対策、問い合わせ窓口の一元化など、運営負荷が高まります。ここをどう解決するかが成果を分けるカギになります。
「どの形式が自社に最適か知りたい」「ハイブリッド施策を導入したいが運営負担が不安」という企業様に向けて、当社は現状診断から施策設計、運営・分析までを一気通貫でサポートします。
購買促進の成果を最大化したいと考える企業様は、ぜひ一度ご相談ください。
■ SNSを360度まるっとサポート「OWNLY」について
940ブランド以上の導入実績と26,000件以上の施策実施数あり
X(旧Twitter) / Instagram / LINEを横断してSNSキャンペーン実施可能
UGC収集数3,100万件以上。UGCの収集→分析→活用までワンツールで対応可能
キャンペーン事務局は単体利用も併用利用もOK。年間750件以上の運用実績あり（2023年度）
お問い合わせはこちら：https://www.ownly.jp/contact
■ スマートシェアについて
会社名
スマートシェア株式会社
代表者
代表取締役社長 小野澤 良友
所在地
〒150-0011 東京都渋谷区東2丁目22-14 ロゼ氷川3階
事業内容
SNSマーケティングツール「OWNLY」の提供
受託開発
BPOによる企業マーケティング支援
わたしたちは「すべてのコミュニケーションを価値あるものに Smart Smile Share」をパーパスに掲げ、普遍的な価値を持つ顧客接点の質と量の向上をめざします。
コーポレートサイト: https://www.smartshare.jp/
サービスサイト: https://www.ownly.jp/
