株式会社FCE（本社：東京都新宿区、代表取締役：石川淳悦、証券コード：9564）は、仕事と私生活を“切り離して捉えるのではなく、相乗効果を生み出し人生そのものを豊かにする”そんな新しい働き方の形として、「ワークライフハーモニー研修」を2025年11月より提供を開始します。
当社は「働きがいのある会社※1」13年連続選出、「ストレスフリーカンパニー」4年連続認定など、“働く人の幸福と生産性の両立”を軸に企業文化を築いてきました。本研修はその実践知をもとに、次代の働き方を体系化した新プログラムです。
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「バランス」から「ハーモニー」へ
従来の「ワークライフバランス」は、“仕事と私生活の両立”を重視する一方で仕事と私生活を切り分けて考える考え方でした。どちらかを「犠牲にしない」ことが目的化されてしまい、主体的に働く人ほどモヤモヤを感じるケースも増えています。一方、「ワークライフハーモニー」は、仕事と私生活を分けて考えるのではなく、“仕事も私生活も自分らしく調和させることで、人生全体の充実を目指すという考え方を指します。単なる制度設計や残業削減にとどまらず、「働く目的」や「成長実感」といった人生の在り方全体を再定義する新しいフレームです。
FCE流「ワークライフハーモニー＋自己研鑽」
当社はこれまで、GPTWによる「働きがいのある会社ランキング」で13年連続ベストカンパニーに選出され、さらに「ストレスフリーカンパニー」においても4年連続で受賞しています。
これらの背景には、当社が大切にしてきた「ワークライフハーモニー」という考え方の社内浸透があると考えています。当社では、この「ワークライフハーモニー」に自己研鑽（Self-Development）の要素を掛け合わせ、仕事で得た経験や学びを私生活に活かし、私生活での気づきが再び仕事の成長につながる-そんな好循環を生み出してきました。
このような文化の醸成を通じて、社員一人ひとりがより豊かな人生を形づくるとともに「3年で10年分の成長」を実感できるような、個々の能力を大きく伸ばす環境づくりを目指しています。
これが当社が掲げる「主体性×生産性」という理念の核心です。
単なる制度改革ではなく、“学びながら調和をつくる”文化を育むこと-それこそが、13年連続で「働きがいのある会社」に選ばれ続けてきた最大の理由だと考えています。
「ワークライフハーモニー研修」概要
研修は、仕事と私生活を切り離して捉えるのではなく、相乗効果を生み出し人生そのものを豊かにするための3ステップの構成を検討しています。
1．自己理解と価値観の整理
自分にとっての幸福と仕事の意味を再定義
2．チームにおける相互支援と共感形成
他者理解を深め、信頼と調和を生み出す
3．自己研鑽とキャリアデザイン
学びを継続する仕組みを設計し、成長と充実を両立
本研修は、人的資本経営やウェルビーイング推進を支援する教育プログラムとして設計を予定しています。
代表コメント株式会社FCE 代表取締役社長 石川淳悦
仕事も私生活も、どちらも人生の大切な一部です。あえて「別のもの」として切り離すのではなく、仕事で得た学びを生活に、生活で得た気づきを仕事に活かす-そんな相互作用を生み出すことを大切にしたいと考えています。
仕事と生活が調和し、ひとつのハーモニーを奏でる。
私はそれこそが“働く幸せ”の本質だと思います。
「ワークライフバランス」が“折り合をつける”考え方だとすれば、「ワークライフハーモニー」は“相乗効果を生み出し、高め合う”考え方です。私自身、これまでのX（@JUNETSU_I）でも、この想いを発信してきました。
この研修を通じて、社員一人ひとりが“自分らしい幸せな働き方”を見つけその響きが組織全体へと広がっていくことを心から願っています。
今後の展開
2025年11月より法人向けに提供を開始します。また、公開セミナー形式での一般参加型プログラムも年内実施を検討しています。
株式会社FCE
設立：2017年4月21日
代表取締役社長：石川淳悦
証券コード：9564
本社：東京都新宿区西新宿２-４-１ 新宿NSビル10階
事業内容：DX推進事業、教育研修事業、出版事業
URL：https://fce-hd.co.jp/
当社は「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。
【最強のITツール】として約7,300製品中第１位※2（2024年度には約10,000製品中、第2位※3）
を獲得した「RPAロボパットDX」、社員教育を一つで完結できる定額制オンライン教育システム「Smart Boarding」、世界4,000万部、国内260万部発刊の世界的ベストセラー『７つの習慣』の出版、そして面倒な日常業務をAI社員に丸投げできる自律型AIプラットフォーム「AI OMNI AGENT」など、中小企業から大企業まで、また全国の自治体や教育機関を対象に幅広く事業を展開しています。
※1 Great Place to Work(R) Institute（GPTW）「2025年版『働きがいのある会社』ランキング」中小企業部門（従業員数10～499名）
※2 ITreview Best Software in Japan2023より
※3 ITreview Best Software in Japan2024より
