～中小型株投資における「市場とのズレ」を統計分析～
【株式投資】AI×株アドバイザリーのあすなろ投資顧問（since2005）株式会社あすなろ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大石恭嗣、金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第686号、以下「弊社」）は、個人投資家から多く寄せられる「日経平均は史上最高値を更新しているのに、自分の保有銘柄は上がらない」という疑問に対し、独自の統計的分析を実施しましたので、その結果を公表いたします。本分析は、株式投資のプロフェッショナルとして、広く世の中に投資の知恵をお届けする弊社のスタンスを反映したものです。
■【結論：95%は無関係】
中小型株の値動きの95%以上は、日経平均株価とは無関係に動いています。つまり、日経平均が上がっても下がっても、あなたの保有する中小型株が同じように動くとは限りません。中小型株への投資では、市場全体の動きではなく、「その会社の業績や成長性」を見て判断することが何より重要です。これが、統計分析が示した事実です。さて今回はその根拠を定量的に詳しく解説させていただきましょう。多くの投資家様の永遠のテーマ（もやもや）が晴れますように。■はじめに：個人投資家の疑問と本分析の背景
昨今の日経平均株価の上昇局面において、多くの個人投資家が「市場全体の活況が自身の資産形成に結びついていない」という感覚を抱いています。弊社にも、会員様から「なぜ日経平均と自分の保有銘柄の値動きは連動しないのか」というご質問が多数寄せられています。この疑問に答えるため、弊社コンプライアンス部門が中心となり、個別銘柄の株価変動と日経平均株価の連動性について、統計的な観点から分析を行いました。■分析の概要：市場要因と個別要因の切り分け
ノーベル経済学賞受賞者であるマーコウィッツやシャープが提唱した現代ポートフォリオ理論（CAPMなど）では、個別銘柄の価格変動は、市場全体の影響を受ける「市場要因」と、その銘柄固有の理由で変動する「個別要因」に分解できるとされています。銘柄の価格変動 = 市場要因による変動 + 銘柄固有の変動
本分析では、「市場」を日経平均株価と定義し、個別銘柄の変動のうち、どれくらいの割合が日経平均株価の動きによって説明できるのか（連動しているのか）を検証しました。
■ データと分析手法
- 分析対象データ： QUICK社提供の終値データを基に算出した日次騰落率（リターン）- 分析期間： 2025年2月6日～2025年10月30日（180営業日）
- 分析手法： 単回帰分析を用い、決定係数（R²）を算出しました。
- 分析担当：あすなろ在籍証券アナリスト保有者
決定係数（R²）とは 0から1の間の値を取る統計指標で、本分析では「日経平均株価の動きによって、個別銘柄の変動を説明できる割合」と解釈します。例えば、決定係数が0.03であれば、その銘柄の価格変動の3%が日経平均株価の動きに起因することを示唆します。
■分析結果１.：中小型グロース銘柄のケース
個人投資家が投資対象として選定することの多い「中小型グロース銘柄」について、日経平均株価との連動性（決定係数）を分析した結果、以下の通りとなりました。[表1: https://prtimes.jp/data/corp/40883/table/29_1_ea1d3943fa82f28f40c7658f41617f9d.jpg?v=202511121047 ]
【示唆】
分析結果が示す通り、弊社が紹介するような中小型グロース銘柄は、その値動きの大部分（95%以上）が日経平均株価とは連動せず、個別の事業内容、業績、新技術、需給といった「銘柄固有の要因」によって動いていることが統計的に強く示唆されます。
■分析結果２.：日経平均への寄与度が高い大型銘柄との比較
一方で、日経平均株価の構成比率（寄与度）が高い大型銘柄は、中小型株とは対照的に、日経平均株価との間に非常に強い連動性が見られました。[表2: https://prtimes.jp/data/corp/40883/table/29_2_26a4e7703df13fdb46e3f40563232164.jpg?v=202511121047 ]
【解釈】
これらの大型銘柄は、その値動きの約半分以上が日経平均株価の動きで説明できることを意味します。これは、日経平均株価自体が、構成ウェイトの大きい少数の大型株の値動きに大きく影響される指数であることを裏付けています。
■結論：なぜ、個人投資家の保有銘柄は日経平均と連動しにくいのか
多くの個人投資家が投資対象とする中小型グロース銘柄は、その成長性や独自の材料に期待して投資されるため、日経平均株価のような市場全体の動きとは連動しにくい性質を持っています。今回の分析は、その事実を理論的・統計的に裏付けるものです。したがって、中小型株への投資においては、日々の市場全体の動向に一喜一憂するのではなく、投資対象企業のファンダメンタルズ（基礎的条件）や事業の成長性、需給動向といった「銘柄固有の要因」を深く分析し、判断することこそが重要であると、弊社は考えます。～あすなろ投資顧問のスタンス～
あすなろ投資顧問は、今後も市場のマクロ動向を注視しつつ、個人投資家の皆様の利益に資するため、アナリスト陣が「銘柄固有の要因」を徹底的に分析・評価した質の高い情報提供に専念できる体制を強化してまいります。今回の様な統計的アプローチも継続し、より客観的で分かりやすい投資の知恵をお届けできるよう努めてまいります。今後ともご愛顧いただけますよう、よろしくお願い申し上げます。
【免責事項】 本資料は、過去のデータに基づく統計的分析結果を情報提供するものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。また、将来の成果を保証するものでもありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行われますようお願い申し上げます。
■私たちはあすなろ投資顧問です
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