Anker史上最高の安全基準を追求し、釘刺し試験などの安全性試験を通過するバッテリーセルや管理システムの搭載、難燃性素材を採用したモバイルバッテリーを、業界に先駆けて2026年春頃に発表いたします。今後もリーディングブランドだからこそ実現可能な安全性の高い製品を展開して参ります。
米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnkerグループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：猿渡 歩）は、世界No.1モバイル充電ブランド（※）の「Anker」において、釘刺し試験にも通過するバッテリーセルや管理システムの搭載、また難燃性素材を採用し、Anker史上最高の安全基準に対応したモバイルバッテリーを、業界に先駆けて順次展開いたします。
これまでAnkerグループでは業界最先端の機能を搭載した製品を開発するだけでなく、製品の安心・安全にも注力して参りました。安全性を厳守するためのサプライヤーの体制管理の他に、この度バッテリーセル、管理システムの搭載、そして外装の素材のモバイルバッテリーを構成する要素全てにおいてAnker史上最高の安全基準を実現する製品の開発に取り組んでおります。
このモバイルバッテリーは、満充電状態のバッテリーセルに鋼鉄針を刺し、発火や爆発が起きないかを検証する釘刺し試験等の一般的に通過が困難とされる安全性試験を通過できる高性能の三元系リチウムイオン電池の採用はもちろん、秒単位の電圧監視や電池セルの情報を記録するBMS（バッテリー管理システム）や異常事態を即座に感知し、シャットダウンするインテリジェント調整機能などの管理システムを搭載します。また、内部でショートや異常発熱が起きたとしても、外装ケースが燃え広がり難い業界最高レベルの難燃性素材を使用した外装を変わらず採用して参ります。
通常「釘刺し試験」を通過できる安全性を追求したリチウムイオン電池はセル密度を下げる必要があるため、製品本体が大きく、重くなってしまいますが、この度Anker史上最高の安全基準に対応するモバイルバッテリーは、Ankerのこれまでの技術や知見を集結することでコンパクトながら軽量設計を実現しています。製品の詳細は2026年春頃に発表予定です。Ankerは充電のリーディングプランドとして、日本のPSE認証をはじめとした各国の認証取得に加えて、最新の基準に準拠した製品の展開を順次拡大して参ります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16775/633/16775-633-565fae00792be9d22fc463b762d2eeca-852x356.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※ 製品画像はイメージです
企業情報 | Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて
Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、5年連続世界No.1モバイル充電ブランドの（※）「Anker」、オーディオ＆ビジュアルブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。
アンカー・ジャパン株式会社（概要）
本社： 〒107-6408 東京都港区赤坂二丁目17番22号 赤坂トラストタワー8階
代表者： 代表取締役CEO 猿渡歩
設立： 2013年1月
資本金： 1億6,000万円
TEL： 03-4455-7823（アンカー・ジャパン カスタマーサポート）
事業内容： デジタル製品の開発・製造・販売（Ankerグループの日本法人）
公式サイト： https://www.ankerjapan.com
コーポレートサイト： https://corp.ankerjapan.com/
知的財産権について
- Anker、SoundcoreおよびEufyは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
- その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。
出典：ユーロモニターインターナショナル
2020-2024年の小売販売額ベース、2025年6月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。
携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、 モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。
