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DCT時代の治験インフラ構築を担う「パートナーサイト」ネットワークが29疾患、737施設を突破

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バズリーチ
― 希少疾患・がん領域・感染症など29疾患で運用実績、DCT治験業務の分散管理も今夏開始 ―



株式会社Buzzreach(本社:東京都港区、代表取締役CEO:猪川崇輝)は、全国の医療機関と連携し治験参加患者の紹介や治験実施医療機関からの委託による一部治験業務を支援する「パートナーサイト」スキームにおいて、2025年5月時点で契約実績が29疾患、737施設に到達いたしました。
Buzzreachは、創業当初からDCT(分散型臨床試験)の普及を見据え、日本全国の医療機関をパートナー(治験協力医療機関)として、治験における患者リクルートを支援。特に感染症やがん、希少疾患など29疾患においてパートナーサイトの仕組みを活用した実績を有しており、業界でもトップクラスの疾患対応範囲と契約数を誇ります。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36622/63/36622-63-eae417599c992e93f6b258df748d781d-3601x1891.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■ パートナーサイト737施設、全国の医療機関種別を網羅
Buzzreachがこれまでに連携してきたパートナーサイトは、以下のように医療機関、疾患の種類を問わず幅広く構築されていますが、パートナーサイト活用の目的として大きく2つに分類されます。

ケース1:患者数が少なく募集が困難
SLE(ループス腎炎含む)・ALS・IBDなど難病・希少疾患領域、軽度アルツハイマー型認知症、がん領域など患者母数が少なく1医療機関では症例集積が難しい領域

ケース2:エントリースピードの活性化と症例集積
肥満症や脂質異常症、MASH、うつ病などのCNS領域などの一定量患者母数はある領域でエントリープランの活性化、スピード向上を目的に症例集積を行う領域
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36622/63/36622-63-8a99d2ec79c2f0a50eea607c47cfc47a-1783x938.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
大学病院などの特定機能病院もパートナーサイトとして協力をいただいております

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36622/63/36622-63-cccb5d6eccb090f921b7acbabcf61478-904x636.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
SLE(ループス腎炎含む)・ALS・IBDなど難病・希少疾患領域、軽度アルツハイマー型認知症、がん領域などが多い

■ パートナーサイトの運用と、Buzzreachの強み
Buzzreachでは、単に施設数の拡大を追求するだけでなく、CRC・CRA経験者で構成されるリクルートマネージャーが、各施設との関係構築・フォローアップを担うWet(アナログ)な独自体制を構築。Dry(デジタル)分野では、パートナーサイト側の工数削減のために治験毎のスクリーニング、紹介プロセス管理、患者背景情報の共有などが一元管理できます。Wet×Dryのハイブリッド運用によって、患者紹介につながる実質的な治験推進力を高めています。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36622/63/36622-63-054c5447c556af6981d8a4e1ae570d3a-3601x2311.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■ DCT推進とパートナーサイトの今後の進化

政府のDCT推進の流れもありGCP※の規制緩和に伴い、パートナーサイトに委託できる治験業務がリクルーティングの支援(eリクルート)に始まり、治験の同意(eコンセント)、治験の診療支援(Visit対応やオンライン診療、訪問看護等)など委託業務が増加していく中で、治験実施医療機関側としては、それらの委託業務の内容を把握(GCP省令39条の2の範囲での管理監督責任)をする必要があります。これまではそれぞれのDCT業務をバラバラに管理する必要があり治験実施医療機関側には逆に負担が増加し、DCT推進とは真逆の環境が懸念されていました。 このような課題を払拭するため、DCT業務管理を一元管理できる機能の提供を当社の治験実施医療機関向けの治験業務管理プラットフォームである『StudyWorks』に追加機能して夏頃より一部提供を開始します。
※GCP:厚生労働省が定めた「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令」(GCP:Good Clinical Practice)
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36622/63/36622-63-bb41ba61393cb5d053a231d1f1af279a-3601x2311.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
DCT業務管理機能は、2025年夏頃より段階的にリリースとなります

日本の治験DX推進においては、世界で最も多い医療機関数を保有する日本の環境を活用し、DCT(分散型臨床試験)の観点で大学病院やグループ病院、がんセンターのような大規模病院クラスに治験実施医療機関の役割が集約化される中、患者リクルートをはじめとする様々な治験業務の一部を分散化させることによって日本全体で治験の活性化を行うことが可能となります。また、パートナーサイトの役割が増えることで、治験に携わっていない医師や患者にとっても治験という治療の選択肢が増え、日本の治験環境の課題の一つでもある情報の格差、治験に対する患者の募集が不足する問題の解決の糸口となり、結果としてドラッグラグ/ロスの解消に寄与します。


【株式会社Buzzreachについて】
株式会社Buzzreachは、日本の治験・臨床研究における業務支援SaaS「StudyWorks」、患者リクルート支援基盤「Puzz」、そして全国737施設以上の治験協力医療機関と構築する「パートナーサイト」ネットワークを通じて、日本版DCTインフラを支えるヘルステックスタートアップ企業です。

社名:株式会社Buzzreach
本社所在地:東京都港区
代表取締役:猪川 崇輝
事業内容:治験・臨床研究支援SaaSの提供、DCT支援事業、パートナーサイトを活用した患者リクルートプラットフォームの開発運営、患者SNS事業等
URL:https://www.buzzreach.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ】
株式会社Buzzreach 広報担当
Email:info@buzzreach.co.jp
https://www.buzzreach.co.jp/contact

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