株式会社日本能率協会コンサルティング（本社：東京都港区・代表取締役社長：大谷羊平、以下JMAC）は、2025年7月9日（水）より第3回『サステナビリティ経営課題実態調査2023』の調査を開始をしております。
本調査は、2022年に実施した第1回調査を皮切りに、今回で第3回目の実施です。
日本能率協会ホールディングスグループ（日本能率協会コンサルティング（JMAC）、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）、日本能率協会総合研究所（JMAR）、ジェーエムエーシステムズ（JMAS））は、近年の企業経営と社会のキーワードでもある『サステナビリティ経営』の実像を探るため4社合同での調査を行っております。
第3回サステナビリティ経営課題実態調査
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JMACサステナビリティ経営課題実態調査
調査概要
調査対象：全国の主要企業のサステナビリティ担当責任者調査期間：2025年7月９日（水）～2025年8月22日（金）
調査方法：調査ウェブサイトにて実施
回答サイト
※本調査に関する詳細はこちらをご覧ください
※本調査回答にあたっては調査協力御礼として、以下の特典をご用意しております
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※「サスマネ(R)」はJMACが開発した事業活動の経済性を上げながら、SDGsのゴールへ向かうため、さらには応援される会社になるためのアクションを学べるゲームです
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参考情報：第2回『サステナビリティ経営課題実態調査2023』調査結果概要
【サステナビリティ経営課題実態調査の目的】日本企業がサステナビリティ経営を推進するにあたっての重要な経営課題を明らかにするとともに、サステナビリティ戦略や施策決定へ役立てる
【概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/80217/table/54_1_c4a5a958393b4349934b8b26ce5f9681.jpg?v=202507161016 ]
これからのサステナビリティ経営に向けた提言（第2回調査より抜粋）
サステナビリティ経営の成果創出に向けて
第2回調査では、自社らしいサステナビリティ経営を推進していくための4つのコンセプトや10の特徴の実践度合いがサステナビリティ経営の実現度合に大きく影響を与えていることが確認できた。
また、きちんとサステナビリティ経営に取り組んでいる企業は、外部の目線をきちんと取り込み、自分事として他社も巻き込みながら活動していこうとしている様子も分かった。
このことから、サステナビリティ先進企業に向けた活動のポイント5点を提言した。
１．外部との積極的な関係作りをきっかけに
２．トップ自ら火をつけ、
３．社員を巻き込み
４．自社らしさを徹底的に追求し
５．目指すべき水準を描いて邁進する
自社らしいサステナビリティ経営を推進するための4つのコンセプト・10の特徴
第1回（2022年）第2回（2023年）に実施した調査を経て、本調査―チームでは、サステナビリティ推進の取組が進んでいると思われる企業に共通するポイントを整理し、4つのコンセプトと10の取り組みを実施することがサステナビリティ企業に近づくために重要であると提言している。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80217/54/80217-54-df3401b3c47e65ac0a31b8abd0a7c7dd-1004x592.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
サステナビリティ経営課題実態調査 4つのコンセプト・１０の提言
調査に関する問い合わせ
JMAHDグループ合同サステナビリティ経営研究事務局（株式会社日本能率協会コンサルティング SX＆パブリック事業本部内）
電話：03-4531-4307 Mail：info_jmac@jmac.co.jp
《株式会社日本能率協会コンサルティング 概要》
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80217/54/80217-54-819a82fdb5472ef9f5c6ba81b91c2118-1043x333.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
日本能率協会コンサルティング
株式会社日本能率協会コンサルティング （JMAC）所在地 ：〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22
日本能率協会ビル7階
TEL: 03-4531-4300（代表） FAX: 03-4531-4301
https://www.jmac.co.jp
創 立 ：1980年4月1日（創業1942年）
資本金 ：2億5千万
社員数 ：約370名
業務内容：
経営コンサルティング業。戦略、マーケティング＆セールス、R＆D、生産、TPM、サプライチェーン、組織・人事、BPR、ITビジネスなど、クロスファンクショナルなコンサルティングサービスを展開。
