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ジェイテクト、「CDP2025」気候変動分野において最高評価Aを獲得

update:
株式会社 ジェイテクト


 株式会社ジェイテクト(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:近藤禎人、以下「ジェイテクト」)は、気候変動への対応に関する取組みが高く評価され、国際環境非営利団体CDPによる、「気候変動」分野の調査において8段階評価中、最上位の評価となるAに選定され、リーダーシップレベルの評価を獲得しました。また、「ウォーター」分野においては上位2番目の評価となるA -に選定されました。

 ジェイテクトグループは、「環境チャレンジ2050」を策定し「All for One Earth」をスローガンに、かけがえのない地球を次世代につなぐためのチャレンジをし続けています。カーボンニュートラル達成のためにScope1、2、3すべてにおいてCO2排出量削減をすすめ、自社の生産活動に関連するScope1、2においては2035年にカーボンニュートラル達成を目指しています。
 また、ジェイテクトは、各事業場への太陽光発電設備の設置を進めてきたほか、2024年6月に太陽光発電設備で発電した電力を使用して、水素を生成する「CNラボ」の稼働・実証を開始、2025年12月には、CNラボと同じ仕組みの水素生成装置および水素を燃料とする水素バーナー式アルミ溶解保持炉を自動車部品の製造ラインに導入しています。また、サーキュラーエコノミーにも注力しており、資源・製品の価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生抑制など進め事業活動の持続可能性の向上にも努めています。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28729/540/28729-540-95141544f7c36ac4f4fdfafcc77bdc4b-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28729/540/28729-540-2a9f3ebb27c7906eddb4afc88884d39f-524x524.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「気候変動」に対する取組み
 ジェイテクトでは地球温暖化を防止し、気候変動による様々な影響を軽減するため、グループ全体で2035年のカーボンニュートラル達成を目指しています。日常的な省エネ活動をはじめ、太陽光発電設備の導入といった製造過程における再生可能エネルギーの活用や消費電力の見える化、生産技術革新を進め、2024年度は2013年度比で36.3%のCO2を削減し2025年度目標を1年前倒しで達成しました。また、自社のCO2排出量削減だけでなく、製品のライフサイクルCO2(製造から輸送や販売、廃棄までの全ての過程で発生するCO2の量)の観点からもカーボンニュートラルを目指していきます。
 2024年7月に、ジェイテクトグループが設定した温室効果ガスの排出削減目標がSBT(※)認定を取得しており、今回のCDP最高評価Aにもつながっています。
※SBT:パリ協定が求める水準と整合した、企業が認定する温室効果ガス排出削減目標
CDPについて
 CDPは、環境課題に関心が高い世界の機関投資家を代表し、全世界24,800社以上の企業を対象に環境への取組みに関する評価・開示を行う国際的な非営利団体。評価は、ガバナンス、リスクと機会、事業戦略、目標、エンゲージメントなどの項目で行い、リーダーシップレベル(A、A -)、マネジメントレベル(B、B -)、認識レベル(C、C -)、情報開示レベル(D、D -)の8段階に格付けする。
今後について
 ジェイテクトでは、気候変動への対応を重要課題の一つとして取り組むとともに、環境負荷極小化に向けた取組み指針「環境チャレンジ2050」達成に向け、社会の流れをくみ取り「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ネイチャーポジティブ」の3本柱と行動の土台となる「環境マネジメント」に各目標を設定した「2030年環境行動計画」を策定しています。2035年までにジェイテクトグループ全体でカーボンニュートラルを実現するため、この計画をグループで共有し、新技術開発と生産工程の改善、オンサイトに加えて、バーチャルPPA(※)を含めたオフサイトでの再生可能エネルギーの導入を進めてまいります。また、グリーン水素の地産地消モデルを確立し、Scope1、2におけるCO2排出量削減をさらに加速させます。
※バーチャルPPA:仮想の電力購入契約(Virtual Power Purchase Agreementの略称)。需要家の敷地の外に建設した再エネ発電所から、発電量に応じた電力を伴わない環境価値のみを取引するもの。

<ご参考>
■ジェイテクトグループ「2030年環境行動計画」を策定
 https://www.jtekt.co.jp/news/2025/004814.html

■当社のESGに関する取り組み事例や事業活動について
 https://www.jtekt.co.jp/sustainability/


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28729/540/28729-540-2d7f7ef5fe93e4d9103d247af6e4c56a-911x597.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



 

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