おたくま経済新聞

　

東京マラソン2025は3日間で推計1億米ドル（約1,550億円）にのぼる追加消費を創出したことが、Mastercard 経済研究所（Mastercard Economics Institute：MEI）の最新分析で明らかになりました。

ゴール地点から半径10キロ圏内の店舗では、通常の非マラソン週末と比較して消費が約7%増加し、イベントが地域にもたらす短期的な経済効果が確認されました。

Mastercardアジア太平洋地域のチーフエコノミストであるデビッド・マン氏は次のように述べています。
「大規模なスポーツイベントは、経済効果を定量的に測定できる重要な触媒です。東京マラソンは、国内需要と国際的な旅行需要が相互に作用し、幅広い分野での消費拡大を促進することを明確に示しています。観光主導の成長を重視するアジア太平洋地域の各国にとって、イベントが消費者の移動や越境旅行の動向にどのような影響を与えるのかを理解することは、今後の政策立案や投資判断においてますます重要となっています。」

ホテルや飲食店が恩恵を受けた一方で、消費の増加は小売やサービス全般に広がりました。家族向け衣料の支出は47％、化粧品は30％、ドラッグストアは18％、婦人服は14％増加しており、カテゴリー全体にわたって裁量的消費やイベント関連の購買が活発化したことを示しています。

地区別データからは、東京の主要商業エリア全体に経済効果が広がった様子が明らかになっています。
- 千代田区：日本人訪問者のホテル消費が72%増
- 港区：バーの売上が57%増
- 銀座：劇場・博物館の消費が37%増、小売・飲食も約10%増
- 渋谷区：子ども服の売上が28%増、飲食・土産需要も好調
- 台東区：レジャー消費が27%増、百貨店は23%増

また、追加消費の83％以上を国内消費者が占めており、大規模イベントが地域の需要を喚起し、周辺エリアの経済を支える力を持つことが改めて示されました。

一方、国際訪問者も特に高級小売やホスピタリティ分野で消費を押し上げました。米国、英国、ドイツ、イタリア、オーストラリアからの旅行者が越境消費の大部分を占めています。さらに、米・英からの参加者の73%が大会後1週間以内に東京以外の都市を訪れ、その経済効果が全国へ波及しました。

本分析は、マラソンイベント開催期間中の実際の消費額と、イベントが開催されなかった場合に想定される消費額（ベースライン）を比較することで、東京マラソンの経済効果を推計したものです。集計・匿名化された過去の Mastercard 取引データを用い、マラソンによる純増効果を抽出しています。

Mastercard経済研究所（Mastercard Economics Institute）は、高度な分析手法と Mastercard 独自のデータを活用し、グローバルおよび地域経済の動向に関するインサイトを提供しています。これにより、企業、政府、政策立案者に対し、タイムリーかつ実践的な分析を支援しています。

Mastercardは東京マラソンのスポンサーです。
Mastercard Economics Institute（Mastercard経済研究所）について
Mastercard Economics Institute (MEI)は、高度な分析技術とMastercardの独自データ資産を活用し、世界および地域の経済動向に関するインサイトを提供しています。2020年に設立され、企業、政府、政策立案者に対して、消費支出、小売・旅行トレンド、その他の地域・世界規模の経済指標に関するタイムリーな分析や経済モニタリングサービスを提供しています。Mastercard Economics Instituteは、ソート リーダーシップ シリーズや、Mastercardの専門的な製品群を通じて、意思決定を支援し、世界中で持続可能な経済成長を促進するための貴重な視点を提供しています。