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オンセミ（onsemi、本社: 米国アリゾナ州スコッツデール、Nasdaq：ON）は、SBTi（Science Based Target Initiative：科学的根拠に基づく目標イニシアチブ）が、オンセミの短期的な科学的根拠に基づく排出削減目標を認定したと発表しました。これらの目標の認定は、計画されたオンセミの温室効果ガス（GHG）排出量削減が、地球の気温上昇を1.5℃に抑えるという目標に整合していることを裏付けるものです。
SBTiの認定により、オンセミは以下の取り組みにコミットします。
- 2022年を基準年として、2034年までにスコープ1および2の絶対的な温室効果ガス排出量を58.8%削減する
- 同じ期間内に、燃料およびエネルギー関連活動からの絶対的なスコープ3温室効果ガス排出量を35.0%削減する
- 購入物品およびサービス、資本財、上流の輸送・配送を対象とし、排出量ベースでサプライヤーの71.3%が、2029年までに科学的根拠に基づく目標を持つようにする
オンセミで社長兼CEOを務めるハッサーン・エルコーリー（Hassane El-Khoury）は、次のように述べています。「オンセミの自動車、産業、AIデータセンター市場向けの業界をリードするインテリジェントなパワーおよびセンシングソリューションは、地球温暖化による壊滅的な影響を緩和し、より持続可能な未来を創造することに直接貢献します。SBTiによる当社の科学的根拠に基づく短期的な排出削減目標の認定は、最新のエネルギー効率の高い半導体技術を、最も持続可能な方法で提供するという当社のコミットメントを明確に示すものです」
SBTiは、企業による気候危機への対処を支援するために、明確に定義された道筋を提供する企業の気候変動対策組織であり、現在の事業プロセスの大規模な脱炭素化に重点を置き、事業と収益の成長を将来の排出量増加から切り離しています。オンセミの科学的根拠に基づく短期的な目標の認定は、オンセミが温室効果ガス排出量削減の取り組みにおいて透明性を確保し、第三者機関による説明責任を果たすとともに、オンセミの持続可能性への取り組みが信頼性と測定可能性の両方を備えていることを保証するものです。
オンセミの目標達成により、スコープ1および2の温室効果ガス排出量が58.8%削減され、2022年ベースライン比で、2034年までに約100万メートルトンの二酸化炭素換算（MTCO2e）の排出量削減が見込まれます。同様に、同じ期間内にスコープ3の燃料およびエネルギー関連活動（すなわち、スコープ3カテゴリー3）による温室効果ガス排出量を35.0%削減すると、約80,000 MTCO2eの排出量削減につながります。これらを合わせると、およそガソリン車19,000台が年間排出するMTCO2e量に相当します。この量のMTCO2eを吸収するには、10年間成長させた約130万本の苗木が必要です*1。
オンセミで、サステナビリティ＆環境・社会・ガバナンス（ESG）担当シニアディレクターを務めるキム・ルー（Kim Luu）は、次のように述べています。「目的主導で革新的かつ卓越性を追求する企業として、オンセミは自社およびサプライチェーンに対して、気候変動に関連する意欲的な目標を設定しました。オンセミは、あらゆる機会において持続可能性を優先し、これらの目標を達成するために、脱炭素化の取り組みを継続的に改善するよう注力していきます」
認定を受けた科学的根拠に基づく目標に到達するために、オンセミは3つのスコープ全体で、温室効果ガス排出量を削減することにコミットしました。
- プロセスガスや製造からの直接排出を含むスコープ1については、プロセスガスの交換や、排出量を削減するためのポイントオブユースツールを使用して排出量を削減する計画です。
- 購入電力からの排出を対象とするスコープ2については、再生可能エネルギー源への移行に先立ち、徹底的な脱炭素化と省エネルギー化戦略に注力します。
- サプライチェーンからの排出を含むスコープ3については、2つの方法を同時に追求しています。スコープ1および2の排出量削減に直接関係する燃料およびエネルギー関連の排出量を削減します。また、サプライヤーが独自の科学的根拠に基づく目標を設定することも支援していきます。
SBTiは、オンセミが提出した温室効果ガス排出削減目標を定量的および定性的なSBTi基準に照らして評価し、妥当性報告書に詳述されている目標を承認しました。オンセミは、コミットメントの一環として、年次のサステナビリティレポートで排出量を開示し、目標達成に向けた進捗状況を監視する予定です。
関連情報
2023年版オンセミ サステナビリティレポート全文
2023年版オンセミ サステナビリティレポート要約
年次サステナビリティレポート概要
*1 https://www.epa.gov/energy/greenhouse-gas-equivalencies-calculator
将来の見通しに関する記述についての注意事項
本資料には、1933 年米国証券法（Securities Act of 1933）第 27A 条および 1934 年米国証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第 21E 条で定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述は、しばしば「考える」、「推定する」、「期待する」、「予測する」、「可能性がある」、「予定する」、「意図する」、「計画する」、「予想する」、「すべき」といった言葉や類似表現の使用や、戦略、計画、意図についての議論によって特徴づけられることがあります。ただし、過去の事実に関する記述を除くすべての記述は、将来予想に関する記述とみなされる可能性があります。本資料に記載されている将来に関する記述は、当社の現時点での期待、予測、予想および仮定に基づくものであり、リスクや不確実性その他の要因により、結果や事象が将来に関する記述と大きく異なる可能性があります。将来予想に関する記述に含まれる結果と大きく異なる結果をもたらす可能性がある追加の要因は、フォーム10-K年次報告書、フォーム10-Q四半期報告書、フォーム8-K 臨時報告書、およびその他のSEC報告書に適宜記載されています。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、このような情報を更新する義務を負いません。
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オンセミ（onsemi）について
オンセミ（Nasdaq: ON）は、より良い未来を築くために、破壊的なイノベーションを推進しています。当社は、自動車と産業用エンドマーケットに注力し、自動車の電動化と安全性、持続可能なエネルギーグリッド、産業オートメーション、5G およびクラウドインフラなどのメガトレンドにおける変化を加速させています。オンセミは、高度に差別化された革新的な製品ポートフォリオにより、世界の最も複雑な課題を解決するインテリジェントなパワーおよびセンシングのテクノロジーを創出し、より安全でクリーンでスマートな世界を実現する方法をリードしています。オンセミは Fortune 500(R) 企業として認められ、またNasdaq-100 Index(R)とS&P 500(R)インデックスに含まれています。オンセミの詳細については、https://www.onsemi.jp をご覧ください。
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