グローバルリテールテクノロジーのリーディングカンパニーであるSOLUM（ソルエム）が2025年3月4日（火）から7日（金）に東京ビッグサイトで開催される「リテールテックJAPAN2025」に出展し、最新のデジタルディスプレイおよび店舗自動化革新ソリューションを公開し、今後の小売店舗像を展示します。
「リテールテックJAPAN2025」では日本最大規模の流通、小売業DX技術を紹介するイベントで、POSシステム、電子決済、データ活用、店舗経営の効率化など、最新のリテールテクノロジーが一同に集結します。今年は、AIデータ活用、ITソリューションなどを中心に261社が参加し、最大規模である8万人以上の来場者が訪れると予想されます。
SOLUM（ソルエム）は、今回の「リテールテックJAPAN2025」において、当社のESL技術を中心に、デジタルサイネージとビジョンAI、IoT機器を1つのスマートリテールプラットフォームに統合し、店舗の自動化、パーソナライズされた顧客体験、リアルタイムでのデータベースの意思決定まで可能な、革新的なリテール店舗を実現し、来場者も体験いただけます。
まず、持続可能なリテール運営のための「Power Rail」は太陽光または店舗内の室内照明でESLバッテリーの充電を支援し、エネルギーを効率的に管理できるという利点があります。電力コストの削減だけでなく、使い捨てバッテリーの交換業務が減り、店舗運営費を大幅に削減することができ、バッテリーの廃棄物の削減にも貢献できるように設計されました。
棚監視用カメラで在庫状況をリアルタイムに把握できる「Newton Eye」も当日は展示予定です。AIによる画像認識技術を活用し、既存の陳列計画と比較して商品棚の状態をチェックし、在庫管理をリアルタイムで行うことができます。在庫不足時には、店舗管理者に通知され、運営効率と顧客体験を向上させる目的があります。
SOLUM（ソルエム）は、オンラインとオフラインの店舗を一緒に運営する事業者のためのESLソリューションも提供しています。「Picking」ソリューションは、顧客がオンラインで注文した商品をピッキングしたり、在庫を整理する際、該当商品のタグにLEDライトが点滅し、商品の正確な位置を知らせることができます。これにより、注文処理速度の短縮はもちろん、物流効率を最大化することが期待できます。
また、「Touch Finding」は、タッチが可能なSOLUMデジタルサイネージとESLを組み合わせたソリューションで、店舗での検索体験を向上させ、購入フローは簡素化することができます。デジタルサイネージの案内に従って顧客が欲しい商品を選ぶと商品の位置が表示されます。該当商品のESLタグにはLEDが自動的に点滅し、顧客が簡単に商品にたどり着けるように案内することができます。
「BLE Ward」(Bluetooth Low Energy Tracking)では、データに基づいた店舗ソリューションも提供します。「BLE Tracking」は、通信を活用し、リアルタイムでどの棚に顧客が集まっているのかを調べ、店内での移動パターンを分析し、適切な店舗レイアウトとマーケティング戦略を提案することができます。
メイン展示は、ビジョンAIベースのスマートディスプレイです。ディスプレイに搭載されたカメラが顧客の性別と年齢層に基づき、顧客属性に応じた広告を接触させることができます。例えば、20代女性が来店した際には口紅の広告を、50代女性にはアンチエイジングクリームの広告を放映し接触させます。広告に対する顧客の関心度はデータとして店舗に提供され、広告収益という新たな機会を創出することができます。
ほか、SOLUM（ソルエム）は統合リテール管理プラットフォームである「SSP'(Solum Solution Platform)」を公開しました。
「SSP」は、SOLUM（ソルエム）が提供するリテール統合プラットフォームで、売上と主要KPIを中心に、従業員の業務状況や在庫状況、機器のモニタリングなどを一つのダッシュボードで素早く確認することができます。これまで以上に店舗運営はさらに効率化され、リアルタイムデータの視覚化はもちろん、広告成果分析や売上追跡などの機能を通じて、店舗管理者はデータを活用した店舗運営が可能になります。
SOLUM（ソルエム）のESLソリューション事業部長のチェ・ジョンウク氏は、「当社は最先端の技術を通じてリテール体験を革新することに専念している」とし、「今回の展示会を通じて、小売業者が店舗運営を最適化し、顧客とのコミュニケーションを確保できるように支援する計画」と述べました。
SOLUM（ソルエム）はサムスン電子から分社化した企業で、ESL(電子棚ラベル)、デジタルサイネージなどを主な事業としてリテールテック分野をリードし、ヨーロッパ、アジア、アメリカをはじめ、グローバル規模で展開しています。特に、リテールメディア、広告成果分析、需要予測など、リテールに適用できるAIソリューションを持続的に開発することで、データベースの意思決定を支援し、消費者のショッピングの体験を向上させることを目指しています。
