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研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）は、リコージャパン株式会社への「プログラムライセンス」導入に伴う、インタビュー事例記事を公開しましたので、お知らせします。
◆インタビューした方
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リコージャパン株式会社 人事・コーポレート本部 人財開発センター 人財開発部 部長 武田 佳祐 様
◆事例サマリー
背景・課題：
リコージャパン株式会社では、2010年の販売会社統合以降、各支社の固有の課題に対応できず、教育施策が本部主導で一方的になるなどの課題がありました。
また、コロナ禍以降、会食などの機会が減ったことにより、コミュニケーションの希薄化を招いていました。これらの課題を解決するために、社員自らが強みや弱みを理解し合い、横のつながりを強化する取り組みが求められていました。
LIFOプログラム（社内トレーナーライセンス）の導入：
その中で、LIFO（Life Orientations）を導入しました。LIFOの活用を通じて、社員一人一人の個性を診断し、自己理解と他者理解を促進しました。
これにより、非公式なコミュニケーションが減少する中でも、社員同士の相互理解を深めるための新たな手段を提供することができるようになりました。
また、LIFOプログラムライセンスを取得することで、社内トレーナーが自主的に研修を行えるようになり、組織風土改革を進めました。
LDcubeとの協力により、多様なワークショップを展開し、各支社・部門が抱える具体的な課題に対応できるようになりました。
社内展開：
プログラムの展開においては、事前のLIFO診断、ワークショップの実施、職場での実践、効果検証のサイクルを組み込みました。
参加者は、研修後の職場実践を通じて得られたスキルを評価し合い、PDCAサイクルを回すことで、持続的なスキルアップを図っています。
ラーニングプラットフォーム「UMU」を活用し、受講者同士が学び合う環境も整備しました。
社内トレーナーによる研修実施後の反応：
導入後、プログラム受講者の満足度は高く、多くの支社で「対人関係」や「マネジメント能力」などにおいて数値的な改善が見られました。
LIFOを活用したレクチャーは「人」の問題の解決に寄与し、特にアウトプット重視の体験学習が効果的でした。
UMUの活用と一連の学習サイクルの設計により、事務局の負担軽減と学習効果の向上が実現しました。
今後に向けて：
今後は、各支社や部門の課題に寄り添い、人材育成を継続的にサポートすることで、社員個々の自己成長と組織全体の活性化をさらに推進する予定です。
また、LIFO以外のライセンスプログラムも組み合わせ、人材育成のプログラムラインナップを増やしていきます。
これにより、組織内のさまざまな課題を解決し、全体の一体感を更に高められることを期待しています。
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◆LIFO（Life Orientations）について
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LIFO(R)プログラムは、『LIFO(R)サーベイ』という自己診断を中核とした、人の強みに焦点を当て、強みを生かすための方法論（プログラム）です。また、強みを使いすぎてしまうと弱みになってしまうという考え方が特徴です。
1967年にアメリカ人のスチュアート・アトキンズ博士とアラン・キャッチャー博士により、行動科学、精神分析、カウンセリング理論をベースに開発されました。LIFO(R)（ライフォ）という名称は、Life Orientations からとっています。
LIFO(R)は、 自己理解と他者理解を深め、 個人の行動変化やタテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーションや良好な人間関係づくりをポジティブに促進します。
その適用範囲は広く、マネジャー育成や営業社員研修、コーチング、キャリア研修など、企業内人材育成のシーンから、就活中の学生が自分の強みを確認するような場面まで、あらゆる領域で活用されています。
2023年4月以降、日本国内でのLIFOプログラムのマーケティングやマネジメントは株式会社LDcubeが展開しています。
LIFOについて詳しく知る
◆株式会社LDcubeからのメッセージ
LDcubeは、人材育成のために効果的な学習環境を構築するため、多岐にわたる支援を行っております。外部講師が実施する研修プログラムを、社内トレーナーが担当できるようなサポートやプラットフォームを活用した企業内大学の運用支援なども行っています。人材育成施策は実施して終わりではなく、研修受講者の「行動変容」を経由して会社の業績向上につなげることが大切です。そのためにはフォローアップが欠かせません。社内トレーナーというリソースやプラットフォームなどのツールを効果的に活用することで細かなフォローアップを実現することが可能です。
LDcubeは、研修スタイルなどの方法論にこだわらず、お客さまと伴走し、お客さま組織の人材育成に貢献していきたいと考えています。
本件に関する問い合わせ先 株式会社LDcube WEBサイト関連担当
電話：03-3525-7002
電子メール：info@ldcube.co.jp
本件に関するページ：https://ldcube.jp/usercase/lifo/ricohjapan
LDcubeのHP：https://ldcube.jp/
社内トレーナーについての記事：https://ldcube.jp/blog/trainer222
プログラムライセンスについての資料DL：https://ldcube.jp/downloadlist/download_license
LIFO自己理解ワークショップについての記事：https://ldcube.jp/blog/145/workshop
LIFOワークショップを疑似体験できる記事：https://ldcube.jp/blog/communication366
LIFOについての資料DL：https://ldcube.jp/downloadlist/downloadLIFO02
