山や海での行方不明者の位置を特定する捜索サービス「ココヘリ」を運営するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡市中央区、代表取締役社長：久我 一総）は、11月2日（日）に開催される「甲州アルプスオートルートチャレンジ」において、ココヘリが必携装備品に指定されたことをお知らせします。
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本大会は、山梨県南アルプス市を舞台とした本格的なトレイルランニングレースで、険しい尾根と長距離コースが特徴です。標高差が大きく天候の変化も激しいため、万一の遭難リスクに備え、迅速な位置特定が可能な「ココヘリ」の導入が決定しました。
トレイルランニングレースでの携行の義務化について
ココヘリは、17万人が利用する山岳捜索サービスです。ユーザーは専用の電波を発信する発信機を持つことで、山岳遭難時に発信機と受信機の「直接通信」を用いて位置を特定され、遭難時の捜索時間を大幅に短縮できます。
ココヘリは今年度も「甲州アルプスオートルートチャレンジ」をはじめ全国のトレイルランニングレースで必携装備品に指定されています。トレイルランニングは、登山よりもスピードが速いため、ランナーがいつの間にかレースコースから外れる可能性が高いです。またコースが長距離かつランナーへの負荷も高いため、急な病気や怪我で動けなくなくなり、山岳遭難につながるといった不測の事態も想定されます。こうした事態への備えとして、ココヘリの高い機能が評価されました。
「甲州アルプスオートルートチャレンジ」について
南アルプス山系の稜線を縦走する山岳トレイルレース。
甲府盆地を一望する絶景コースで知られ、標高差・累積標高ともに高く、体力と判断力が試されるタフな大会です。安全性を確保するため、GPS機器・レインウェア・ヘッドライトなどと並び、「ココヘリ」が必携装備品として指定されています。
大会ウェブサイト
https://www.lamontee.net/koshualps/
山岳遭難の現状
日本の山岳遭難は増加傾向にあります。警察庁「令和6年における山岳遭難の概況等」（2025年6月発表）によると、2024年の山岳遭難者数は3,357名、山岳遭難件数は2,946件と、いずれも警察庁が統計を取り始めた1961年以降で3番目に多い数となりました。登山人気の高まりとともに遭難件数が高止まりする中、警察庁は、入山前の登山届の提出と、GPS機器の携行を呼びかけています。
警察庁ホームページ「山岳遭難・水難」 https://www.npa.go.jp/publications/statistics/safetylife/sounan.html
ココヘリを必携装備品に指定するトレイルランニングレース（一部）
- DEEP JAPAN https://www.deepjapanultra.com/
- 第3回 奥武蔵ロングトレイルレース https://okumusashi105k-race.com/
- NISEKO EXPEDITION 2025 https://nisekoexpedition.jp/nxpd
- The 4100D マウンテントレイル in 野沢温泉 https://s-mountain.com/nozawa/
- 白馬国際クラシック https://s-mountain.com/hakuba/
- 上州武尊山スカイビュートレイル https://skyviewtrail.com/
- 第９回 甲州アルプスオートルートチャレンジ https://www.lamontee.net/koshualps/
- 第7回 忍者トレイルランニングレース https://ninjatrailrun.com/
- Tokyo100 Endurance trail https://www.tokyo100.info/
- 第10回 日光国立公園マウンテンランニング大会 https://nikkorun.com/
会社概要
AUTHENTIC JAPAN株式会社
代表取締役社長：久我 一総
本社：福岡県福岡市中央区赤坂1-6-15-4F
URL：https://www.authjapan.com/
事業内容：山岳捜索サービス「ココヘリ」などの展開
「ココヘリ」とは
国内で唯一へリで山岳遭難者を捜索できる会員制の「民間へリ捜索サービス」です。山小屋などの民間組織による救助活動費用や公的機関の捜索打ち切り後に実施される民間の捜索費用を保険金としてお支払いする「山岳保険」に対して、「ココヘリ」は捜索サービスとして遭難者の生存率をあげることができます。
「ココヘリ」は発信機の電波とヘリ・ドローンを利用することで、従来の”目視での捜索”と比べ捜索時間を大幅に短縮し、「ここにいる」という0ｍの距離まで遭難者の位置を特定。捜索時間を長期化させないことが特徴です。
ココヘリ会員にそれぞれ専用の発信機を貸与し、会員は必ず発信機を身に着けて登山を行います。遭難事故発生時には、登山計画書にある山域をめがけてヘリを飛ばす準備を進めます。ヘリ・ドローンに受信機を搭載し、会員が身に着ける発信機と「直接通信」することで、スマートフォンが通信圏外の山域地帯でも迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。
代表取締役 久我 一総の略歴
1978年、福岡県福岡市生まれ。西南学院大学文学部外国語学科英語専攻卒業。2002年パナソニックシステムネットワークスに入社し、SCM部門の責任者としてイギリスの子会社へ出向。10年後に帰国し、商品企画部門へ異動。2011年にAUTHENTIC JAPANを立ち上げ、退職。現在に至る。
