EdTechカンパニーの株式会社レアジョブ（以下、レアジョブ）の法人向け事業子会社である株式会社プロゴス（以下、プロゴス社）は、グローバル人材育成に取り組む企業を対象とした、CEFR（セファール）*1 の導入状況に関する調査結果を発表いたします。
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■調査背景
企業のグローバル化やスピーキング力の重要性が高まる中で、英語力の評価基準としてCEFRを導入する企業が増加しています。本調査は、グローバル人材育成に取り組む企業101社を対象に実施しました。回答企業の82％が売上規模1,000億円以上の大企業であったことから、大企業を中心にした日本企業におけるCEFRの導入状況と利用実態を把握し、今後のグローバル人材育成のトレンドを明らかにすることを目的に実施しました。
■調査総括
今回の調査では、企業の英語力評価基準が「リスニング・リーディング力」から「スピーキング力」へシフトしていることが確認されました。特に過去3年以内にCEFRを導入した企業が65％に達しており、研修の効果測定や配属、昇進・昇格の基準としても広く活用されるなど、企業の人事評価基準のひとつとしてCEFRが急速に定着していることが判明しました。
＜主なTOPICS＞
・スピーキング力を重視する企業が増加し、5％が過去3年以内にCEFRを導入
・研修の効果測定以外にも配属や昇進の基準として活用されるケースが増加
・製造業が全体の約60％を占め、グローバル展開企業での導入が目立つ
・TOEIC(R)L&RからCEFRへ採用基準を移行する企業が増加中
・導入していない企業の45.8％が「社内理解不足」を課題と認識
＜*1 「CEFR」について＞
CEFR（Common European Framework of Reference for Languages）は、言語能力をレベル別に評価する世界標準の基準です。日本語や英語を含む40の言語に対応し、知識ではなく「実際にどんなことができるか」がCAN-DOで示されており、実践的な基準であることが特長です。また、多国籍企業や国際的な組織で採用時の語学力要件として広く使用され、グローバルなビジネスシーンで信頼されている評価基準です。
■本調査について
＜調査概要＞
調査対象：グローバル人材育成に取り組んでいる企業101社
調査期間：2024年8月22日～9月18日
調査方法：当社顧客企業へのアンケート調査およびヒアリングによる情報を併用
※本調査を引用いただく場合は、「レアジョブ調べ」と記載ください
＜回答企業属性について＞
業界別：製造業59％、サービス・インフラ14％、ソフトウェア・通信14％、商社4％ほか
導入状況：CEFRを導入している企業 77社（76％）、未導入企業 24社（24％）
■結果１. CEFRの導入状況とその理由
過去3年以内にCEFRを導入した企業が全体の65％を占めており、特に近年、導入が急増しています。「会話力を重要視している」が導入理由として最も多く、全体の約60％を占めました。これは、企業が求める英語力が「リスニング・リーディング力」から「スピーキング力」へとシフトしていることを示しています。
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CEFRの導入理由
■結果２. CEFRの利用用途
「研修の効果測定」としての利用が全体の約7割と最も多く、研修の設計や進捗の可視化、学習効果の測定にCEFRが役立っていることが分かります。
また、次いで「配属（出張・駐在・プール人材選定）」や「昇進・昇格の評価基準」としての利用が続きました。人的資本経営の推進が進む中、従業員のスキル可視化を目的として、CEFRを評価指標に活用する企業も増えています。昨今、採用活動で求める人材要件の記載において、従来英語力の指標として多く活用されていたTOEIC(R)L&Rのスコアだけでなく、CEFRレベルも併記する企業が多く見られます。
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企業におけるCEFRの利用用途
■結果３. 業界別の導入状況
メーカーが全体の約60％を占め、特にグローバル展開を行う企業での導入が目立ちます。ソフトウェア・通信業界やサービス・インフラ業界でも、CEFRの導入が進んでおり、エンジニアやインフラ系人材の育成強化を目的とした活用が多く見られます。
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業界別のCEFR導入状況
■結果４. CEFRを導入していない理由
「社内での情報や理解が十分でない」（45.8％）が最多で、次いで「経営層の理解や承認が得られていない」（16.7％）が続きました。一方、「現在使用している指標で必要な評価がすでに満たされている」という回答は4.2％にとどまり、機能面ではなく認知や理解の課題が主な要因であることが分かります。
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CEFRを導入していない理由
■考察と今後の展望
CEFRの導入は、企業が人材育成を戦略的に進める際の重要な指標として位置付けられつつあり、今後も研修や人事評価など幅広い用途でのCEFR活用が期待されます。CEFR定着の背景には、特にスピーキング力を重視する企業の増加があると考えられます。また、プロゴス社が提供するAI英語スピーキングテスト「PROGOS(R)」は、企業がスピーキング力を短期間かつ低コストで効率的に評価できる環境を提供しています。現在提供開始より4年で、のべ66万人(*2)以上に受験され、日本で最も年間受験者数の多い(*3)スピーキングテストとなっています。こうしたツールの普及により、CEFRの導入を検討する企業が増えたことも一因と考えられます。
今後も企業のスキル評価や人材育成を支援するサービスを提供し、グローバル競争力の強化に貢献してまいります。
*2 2020 年 6 月以降の「PROGOS(R)」のべ受験者数
*3 自社調べ、「スピーキング力」の技能のみを測定するテストが対象
■CEFR研究の第一者、投野 由紀夫教授からのコメント東京外国語大学大学院 総合国際学研究院 教授
世界的な外国語能力の共通枠としてCEFRの利用が加速度的に拡がっていますが、国内の企業にもその波が来ていることが本調査でわかり大変興味深いですね。英語力の指導や評価は語彙・文法・音声などのバラバラな言語能力の部分をリーディング中心に測定していた時代から、CEFRの標榜する「言葉を使って何ができるか」、すなわちCan Doの観点でスピーキング中心に測定する評価がより実用性が高いという認識が深まっているのだと思います。企業の理解不足の側面もだんだん解消されていっているようで、今後海外と取引のある企業ほどCEFRを重要視するようになるのではないでしょうか。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15102/199/15102-199-6cf6b11e202a71f30d34cff905f7bf74-1439x364.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社プロゴス 会社概要
「世界中どこでも成果が出せる人と組織を創出する」というミッションを掲げ、2021年に設立されました。レアジョブグループの一員として、企業のグローバルな成長を支援しています。2024年8月時点で、法人向けに4,000社以上の研修提案を行い、CEFRに準拠したスピーキングテスト「PROGOS(R)」を1,000以上の企業、組織に提供しています。
所在地：東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者：代表取締役社長 坪内 俊一
URL: https://www.progos.co.jp/
事業内容：グローバルリーダーの評価・育成
【提供サービス】
―法人向け人材育成関連サービス
・グローバルビジネススキル習得プログラム「グローバルスキルPowerトレーニング」
https://www.progos.co.jp/power_0
・法人向けグローバルリーダー育成研修サービス
https://www.progos.co.jp/
―オンライン英会話サービス
・オンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」
https://www.rarejob.com/
・オンライン完結成果保証型英会話プログラム「スマートメソッド(R)コース」
https://smart-method.rarejob.com/
―アセスメントサービス（英語力測定）
・ビジネス英語スピーキングテスト「PROGOS(R)」
https://progos.ai/
・英語スピーキング力診断アプリ「PROGOS(R)」
https://progos.ai/app/progos.html
【株式会社レアジョブについて】
所在地：東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者：代表取締役社長 中村 岳
U R L ：https://www.rarejob.co.jp/
事業内容：英語関連事業／資格取得支援事業／子ども・子育て支援事業
上場取引所：東京証券取引所スタンダード市場
【レアジョブグループの事業展開について】
EdTechカンパニーのレアジョブグループは、グループビジョン“Chances for everyone, everywhere.”に基づき「世界中の人々が、それぞれの能力を発揮し、活躍できる世の中の実現」を目指しています。オンライン英会話をはじめ、AI ビジネス英語スピーキングテスト「PROGOS(R)」などアセスメントを軸とし、個人・法人・教育機関などを対象に事業を展開。また、英語だけでなくグローバルリーダーに必要な評価・育成・採用など人材関連サービスや、資格取得を支援するサービス、K12領域における子ども子育て支援サービスも幅広く提供。今後も、国内のみならずグローバルな事業展開を推進してまいります。
