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レバレジーズ株式会社が運営するHR系SaaSプロダクト「NALYSYS」は、導入企業数が100社を突破いたしました。あわせて、累計1万人以上の方々にご利用いただいていることをお知らせいたします。
■ NALYSYS導入100社突破の背景
NALYSYSは、従業員一人ひとりの声や行動データをもとに、組織のエンゲージメント向上や人材定着・活躍を一気通貫で支援するサービスです。従来のサーベイツールやタレントマネジメントシステムでは難しかった「従業員のコンディション」を可視化し、具体的なアクションの支援までをAIが伴走して実現します。現在では、製造業、小売、IT、教育などさまざまな業界の100社以上に導入され、日々の業務改善や組織活性化に活用されています。2024年のサービス開始依頼、累計ユーザー数は1万人を超え、企業規模・業種を問わずご好評をいただいております。
今後も、NALYSYSは機能の拡充・改善を継続し、より多くの企業・組織のエンゲージメント向上と人材マネジメントの高度化に貢献してまいります。
■ 導入企業からのコメント
日本ハム株式会社商品統括事業部事業管理室 室長代行 堺 大介 氏
このたびは、貴社の従業員モチベーション判定システムの導入が100件を超えたとのこと、誠におめでとうございます。
従業員のモチベーションを数値として把握できることで、モチベーション低下時の適切な声掛けや効果的な動機づけが可能となり、管理職の方々の負担軽減にも大いに寄与していることと拝察いたします。特に業務量の増大や在宅勤務の普及に伴い、
部下の状況把握が難しい昨今において、大変心強いシステムだと感じております。
今後は部下からの相談対応に関して、より具体的で実践的なサポートを提供できるシステムへとさらに進化されることを期待しております。貴社のさらなるご発展を心よりお祈り申し上げます。
株式会社ウィルゲート
取締役 北林 賢太 氏
NALYSYSは、性格診断とサーベイがしっかりと連動しているので、精度が高い仮説立てと改善策実行ができる点が魅力だと思っています。結果や改善案について、経営・人事・現場それぞれの目線から見ての納得感も高いです。リリース以降、日に日に組織改善のために最適なプロダクトへと変貌を遂げていっているので、今後への期待も大です。全企業の人事責任者に推薦したいプロダクトです。
YKKビジネスサポート株式会社
経営管理グループ 梶尾 直美 氏
この度は100社様へのご導入おめでとうございます。
メンバーの性格やスコア変化をAIが分析し、それに応じたアドバイスを提供いただく機能に感銘を受けており、有り難く活用していきます。
リックス株式会社
NALYSYSの導入100社達成、おめでとうございます。
弊社ではNALYSYS導入後に社員の意識が変わったと実感しております。
人が成長できる次代を協創するために今後ともご支援のほど宜しくお願いします。
SHOWROOM株式会社
人事グループ 大坪 恵美 氏
導入100社達成おめでとうございます！モチベーション変化に手触り感をもたらすNALYSYSに新たな可能性を感じています。進化を続けるサービスと手厚いサポートに安心と信頼を寄せ、今後ますますの発展を楽しみにしています。
■ サービスお問い合わせ先
電話番号：03-5774-1743メールアドレス：cs-nalysys@leverages.jp
NALYSYS（https://nalysys.jp/）
NALYSYS（ナリシス）は、採用から労務DXまで、組織づくりをトータルで支援するAIプラットフォームです。人事のノウハウと成果に直結するデータを備えたAIが、採用・配置・マネジメント・労務といったあらゆる業務を高度化し、組織の改善を強力にサポートします。社員一人ひとりの特性やWILLに寄り添った最適な組織づくりを実現し、「社員が活躍し、辞めない組織」へと導きます。
レバレジーズ株式会社（ https://leverages.jp/ ）
本店所在地 ： 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号 渋谷スクランブルスクエア24階 /25階
代表取締役： 岩槻 知秀
資本金 ： 5,000万円
設立 ： 2005年4月
事業内容 ： 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業
社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1428億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。
