三菱地所株式会社（東京都千代田区、執行役社長：中島 篤）は、株式会社CINCA（本社：東京都港区、代表取締役社長：阿部 拓貴、以下「CINCA」）と共同で遊休スペースや暫定利用地を活用した移動型コンテンツ事業の実証実験の第1弾として、ドライヘッドスパ「Mori no Spa」を2026年1月14日（水）までの期間限定で、大手町パークビル・ホトリア広場にオープンいたします。
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三菱地所グループでは、遊休スペースや暫定利用地を活用した、まちの賑わいや新たな体験価値の創出に向けて、キッチンカーなどの移動型店舗と出店スペースをマッチングするプラットフォームを展開する株式会社Mellow（本社：東京都港区、代表取締役社長：石澤正芳）にコーポレートベンチャーキャピタル「BRICKS FUND TOKYO」を通じて出資を行い、当社保有物件において出店スペースを拡大するなど、移動型コンテンツに関する取り組みを進めてまいりました。
本実証実験では、CINCA社の協力のもと、大手町パークビル・ホトリア広場にてコンテナ式の店舗を活用し、体験型のコンテンツとしてビジネスワーカー向けのドライヘッドスパ「Mori no Spa」を2026年1月14日（水）までの期間限定で提供します。短時間で満足できる施術と、そのまま仮眠できる空間を提供し、新しい発想や集中力が生まれる時間をお届けします。
三菱地所グループでは今後も、遊休スペースや暫定利用地を活用した新たな収益機会や付加価値の創出を目指す「移動型コンテンツ事業」におけるノウハウや知見を収集し、出店場所や期間に合わせて最適なコンテンツをスピーディーにマッチングできる新たなソリューションの開発を進め、多様化する顧客ニーズに対応した新たな体験価値の創出につなげてまいります。
■ドライヘッドスパ「Mori no Spa」について
- 店舗名：Mori no Spa
- 所在地：〒100-0004 東京都千代田区大手町一丁目1ホトリア広場
- 実証期間：2025年10月15日（水）～2026年1月14日（水）
- 営業時間：月～金 12:00～20:00
- 土日祝 11:00～19:00
- 定休日：なし
- ホームページ：https://morinospa.studio.site/
- 公式LINE：https://lin.ee/OoDwYgv
※料金は、ホームページをご参照ください
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「Mori no Spa」コンセプト１.オフィス近くで、非日常にトリップ
オフィス街から一歩で辿り着ける深い森。仕事の合間に立ち寄り、思考をリセットする静かな非日常の空間が広がります。
２.短時間でも満足できる濃密施術
一般的に短時間の施術は“お試し”コースとされています。「Mori no Spa」では短時間の施術でありながら、アイマスク、耳栓、アロマを組み合わせ濃密な施術に仕上げました。
３.施術後はそのまま仮眠もできる
施術でほどけた心地よさをそのままに、静かな余韻に包まれながら仮眠をお取りいただけます。
■ 三菱地所株式会社
本社所在地：東京都千代田区大手町一丁目 1 番 1 号
代表者：代表執行役 執行役社長 中島 篤
設立日：1937 年 5 月 7 日
事業内容：オフィスビル・商業施設・ホテル・物流施設等の開発・賃貸、国内外での収益用不動産の開発・販売、住宅用地・工業用地等の開発・販売、空港・余暇施設等の運営、不動産の仲介・コンサルティング、資産運用事業
https://www.mec.co.jp/
■株式会社CINCA
所在地：東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 住友不動産虎ノ門タワー17階
代表者：代表取締役 阿部 拓貴
設立日：2021年 01月
事業内容：新規事業開発支援
https://cinca.tokyo/
■三菱地所のオープンイノベーションの取り組みについて
三菱地所では、変化を自ら生み出し、次の時代の豊かさにつながる価値創造を実現するためのビジネスモデルの革新、"ビジネストランスフォーメーション"を目指し、スタートアップなど多彩なプレーヤーとのオープンイノベーションを推進しています。国内外へのスタートアップやベンチャーキャピタルへの出資、当社グループのアセットを活かしたスタートアップへの成長支援や協業・事業共創の推進、丸の内エリア等における多数のイノベーション施設の展開や大企業の新事業創出支援やスタートアップとのオープンイノベーションを促進するプラットフォーム「TMIP」（Tokyo Marunouchi Innovation Platform）の取り組みなどを通じたスタートアップ・エコシステム形成により、成長領域における新たな事業機会の探索や獲得、大丸有エリアの競争力強化を図っています。
https://mec-openinnovation.com/
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＜「まちまるごとワークプレイス」構想とは＞
丸の内エリアの特性の一つは、135 年以上にわたるまちづくりを通じてお客様や様々なステークホルダーと共に築き上げてきた「利便性と集積」です。その特性を踏まえ、テナント企業が自社オフィスだけでは実現できないことや、個社単独の取り組みでは実現しにくいことを「まちまるごと」でサポート、エリア全体がプラットフォームとして機能することで、働き方の質や効率を高めます。
始動リリース： https://www.mec.co.jp/news/detail/2025/05/22_mec2500522_machi
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