一般財団法人日本規格協会（本部：東京都港区、理事長：朝日弘）は、2026年3月18日（水）に、『新版改訂 やさしいはじめての品質工学 初歩的な疑問を解決しよう』を発行いたします。
『新版改訂 やさしいはじめての品質工学 初歩的な疑問を解決しよう』
発売日以降、ご予約順に発送いたします。
【書籍概要】
本書は、初版から20年という歳月の中で激変した日本経済や技術レベル、そして「モノからコト（情報・ソフトウェア）」へと移り変わる品質のあり方を反映したリニューアル版です。電話機が黒電話からスマートフォンへと姿を変えても「通話する」という基本機能が変わらないのと同様に、品質工学においても数千年変わらない四則計算のような不変の基礎が存在します。本書ではそのベーシックな部分をしっかりと踏襲しつつ、創始者・田口玄一博士が予言した現代のAI社会に対応する「新たな領域（進化）」を大胆に加筆しました。
ハードウェア中心の時代から、情報やソフトウェアが不可欠な時代へ。日本が強みとするモノづくりの先にある「次なる勝負どころ」を見据え、あまり知られていない最新の知見も盛り込んでいます。細かな理論に終始するのではなく、まずは「全体像を直感的に掴むためのイメージ」を優先して解説しており、現代の技術者が品質の本質をアップデートするために最適な一冊となっています。
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▼注目の規格情報
ISO/FDIS 14001:2026 ・環境マネジメントシステム-要求事項及び利用の手引 Environmental management systems -- Requirements with guidance for use
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ISO規格の開発プロセス
ISO規格は、予備段階と、通常次の6つの段階を踏んで作成されます。
ISO 14001:2026は、現在最終国際規格案（FDIS）が発行され、ISO各国会員団体による最終コメントおよび投票が実施されています。 FDIS（最終国際規格案）は、発行前の最終段階の草案であり、2015年版からの主要な変更点をいち早く把握し、次期システムへの移行準備をスムーズに進めるために不可欠な資料です。
なおISO 14001:2026は、2026年4月に発行される見込みです。国際認定フォーラム（IAF）が策定中の必須文書によると、ISO 14001:2026への移行期間は3年間となる見込みです。これが正式に確定した場合、ISO 14001:2015に基づいて発行されたすべての認証は、2029年5月までに新規格へ移行することが求められます。
■ ISO/FDIS 14001:2026 のポイント
・最新の国際潮流を反映： 気候変動をはじめとする環境課題への対応がより明確化。
・移行準備の必須アイテム： 正式発行前に内容を精査し、社内規定の見直しに着手可能。
・戦略的な環境経営へ： リスクと機会の特定を強化し、持続可能な経営基盤を構築。
ISO 14001関連規格・書籍
ISOマネジメントシステム特設ページ
《関連書籍のご案内》
ISO 14001:2026 改訂点と実践のポイント
環境マネジメントシステム（EMS）規格の最終国際規格案『ISO/FDIS 14001:2026』に基づきその変更内容を解き明かす先行解説書を2026年3月2日（月）に発行日本規格協会で長年講師を務め、規格の本質を熟知したエキスパートによる執筆！
黒柳 要次 著
発売日以降、ご予約順に発送いたします。
【書籍概要】
本書はISO 14001:2026 の改訂内容を解説しており、ISO 14001 の規格要求事項を初めて学ぶ方から、より深く理解したい方向けの書籍となっています。
■本書の特長
1. ISO 14001:2026 の改訂点を明示
ISO 14001:2026の改訂点にはアンダーラインを引き、どこが改訂されたか明確！
2. ISO 14001 の要求事項を整理、要求項目ごとに解説
3. 近年のISO 14001 改訂の経緯を記載
4. ISO 14001 のねらい、背景を解説
序文の中で特にISO 14001を理解する上で重要な点を解説。
5. 附属書Aを積極的に紹介
6. 『考えてみよう』 を設定
規格要求事項が自社ではどのように当てはまるかを考える。
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（担当部門：カスタマーサービス部 販売サービスチーム E-MAIL：csd@jsa.or.jp）
●日本規格協会（JSA）グループについて
1945年12月に、標準化および管理技術の開発、普及、啓発などを目的に設立された、一般財団法人日本規格協会を中核とするグループです。
我が国の総合的標準化機関として、当グループでは、JIS、国際規格（ISO・IEC規格）、JSA規格の開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、多彩なセミナーの提供、ISO 9001やISO 14001をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）といった多様な事業に取り組んでおります。
