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帝国データバンクは、春の卒業・入学・入社で高まる「スーツ」需要について、2024年度業績における主な紳士服7社のスーツ事業について調査・分析を行った。
SUMMARY
2024年度の上場紳士服7社のスーツ事業売上高は3564億円で横ばい、営業利益は177億円で前年度比6％増となった。店舗数は2300店前後と減少したものの、オーダーメードスーツの需要増加など客単価の引き上げが寄与し、利益面は向上した。青山商事やAOKIホールディングスがオーダースーツやカジュアルウェアの販売強化で増益を達成。新入学・入社式需要も好調で、付加価値向上が業績回復の要因となっている。
[注1]主要な紳士服7社（青山商事（株）、（株）AOKIホールディングス、（株）コナカ、（株）はるやまホールディングス、
（株）銀座山形屋、（株）タカキュー、グローバルスタイル（株））の「スーツ・フォーマルウェア」セグメント売上高合計
[注2] 2024年度の数値は帝国データバンクによる推計値を含む
「オーダーメード」好調 客単価↑で紳士服7社の営業利益増
スーツなどの販売を行う、主な紳士服7社の2024年度業績をみると、スーツ事業の売上高合計は3564億円と、前年度から横ばいでの推移となった。一方、営業利益の合計は177億円となり、前年度（166億円）から約6％増加したほか、コロナ禍前の2018年度（221億円）にせまる水準まで回復した。原料価格の高騰や、少子化に伴う新社会人の減少により、スーツの販売着数が減少傾向で推移するなど逆風もあったものの、オーダースーツなど単価の高い製品が利益を押し上げている。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43465/1087/43465-1087-b2b0e18586163c2068f1e789f9db56a7-831x653.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
紳士服7社の店舗数は2024年度末時点で2300店舗前後と、コロナ禍前で最も多かった2017年度末（2997店）から約700店減・8割前後まで縮小したとみられる。コロナ禍に行った大規模な店舗整理が影響したほか、郊外店など従来型の大規模店から、展示品数を縮小した小規模な都市型出店に切り替える動きもみられ、全体的な店舗数は減少傾向で推移した。
リモートワークの普及に加え、服装のカジュアル化に伴い、従来型の既成スーツは需要の縮小が続く一方で、近年は消費者の品質重視の傾向や、個別のカスタマイズ志向などが高まったことでオーダーメードの需要が増加し、オーダースーツをはじめとしたスーツ1着あたりの客単価引き上げに成功するなど、「量から質」への転換が急速に進んでいる。
業界首位で「洋服の青山」を展開する青山商事は、自社のオーダースーツブランド「Quality Order SHITATE」が堅調に推移し、売上高は減少したものの営業利益は1割超増加した。特にスーツ1着あたりの単価が上昇し、2025年3月期のメンズスーツ平均販売単価は3万4076円と、前期から7.3%上昇した。AOKIホールディングスは女性向けの高機能ウェアやビジカジウェアといった、従来のビジネススーツからカジュアル領域での品ぞろえ強化が奏功しているほか、新入学・新社会人向けの需要を取り込み、ファッション事業で増収増益を確保した。
足元では、「2025年度の新入学・入社式向けが好調」といった声も聞かれるほか、パターンオーダーを含めたオーダースーツの認知度が広がり、中小紳士服店でもオーダースーツの販売に注力する傾向がみられる。電気代や運送費、人件費の上昇に加え、円安の進行で海外産の生地入荷では仕入価格が上昇しており、業界全体で価格改定やコスト削減が課題となっているものの、低価格化が進んでいたスーツの付加価値向上や、ビジネススーツ以外における商品力の強化が実を結び、新たな「成長」の兆しが見えている。
