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AKKODiS、TD SYNNEX社とMicrosoft製品導入支援における協業体制を構築

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AKKODiSコンサルティング
- ライセンス提供からコンサルティングまで一気通貫した支援を提供 -



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10295/251/10295-251-723a9a7920c383c4f1e7af871956d71f-1181x394.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


世界30ヵ国でデジタルエンジニアリングを核としてスマートインダストリー領域をリードするAKKODiSの日本法人で、現場変革の力とデジタル技術により企業の生産性向上とAIトランスフォーメーションの実現を支援するAKKODiSコンサルティング株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:川崎 健一郎、「以下、AKKODiS」)は、この度、ITディストリビューターとしてグローバルにビジネスを展開するTD SYNNEX株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:國持 重隆、「以下、TD SYNNEX社」)と協業を開始いたしました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10295/251/10295-251-2c27949704e008c412218974432ea94a-633x170.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


AKKODiSでは、これまでもMicrosoft製品の導入支援・コンサルティングを提供してまいりましたが、今回の業務提携により、Microsoftライセンスの販売から導入支援まで一気通貫したサービスを提案することが可能になります。
豊富な製品知識と高い専門性を有するTD SYNNEX株式会社との連携により、より多くのお客さまに対して価値あるサービスを提供できる体制を構築いたします。

今回の提携により、TD SYNNEX社が有する専門性とAKKODiSが強みとする現場変革力、技術力を融合させることで、顧客企業の生産性向上とAIトランスフォーメーションの推進をより効果的に支援いたします。

AKKODiSは、「日本企業を、世界企業へ、現場変革から。」というビジョンの実現に向け、AKKODiS のチームと現場との融合<フュージョン>による独自のアプローチで、企業や地域社会の組織内部からの変革を促進し、デジタル技術を駆使した生産性向上とAIトランスフォーメーションの実現を支援しています。


AKKODiSコンサルティング株式会社について
AKKODiSは、デジタルとエンジニアリングを融合させたソリューションを世界30ヵ国で提供するスマートインダストリー領域におけるグローバルリーダーです。日本法人のAKKODiSコンサルティング株式会社は、「日本企業を、世界企業へ、現場変革から。」をビジョンに掲げ、7,000名を超える現場を熟知したスペシャリストが、現場変革の力とデジタル技術を駆使し、企業の生産性向上とAIトランスフォーメーションの実現を支援しています。AKKODiSのチームが企業および組織の現場との融合<フュージョン>による独自のアプローチにより、組織内部から変革を促進し、世界スケールの事業をお客様と共に創出します。
【AKKODiSウェブサイト】 https://www.akkodis.co.jp/

TD SYNNEX株式会社について
TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporationの日本法人です。世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客さまのビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客さまや地域社会に貢献してまいります。
【TD SYNNEXウェブサイト】https://jp.tdsynnex.com/

セーフハーバー宣言
本プレスリリースの記載には、米国1933年証券法第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された、「将来に関する記述」が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性またはその他の要因により、実際の結果が「将来に関する記述」として明示的または黙示的に示された予測などと大きく異なることがあります。本プレスリリース中の「将来に関する記述」は、本プレスリリースの日付けの時点で有する情報を基に作成されたものであり、将来の事象や状況を反映するために、その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。

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