おたくま経済新聞

- STEM人材の53%がCEOを「デジタル音痴」と評価
- 約10%はAIが代替または迅速化できる業務に週の丸一日近くを消費


STEM分野における人材紹介のスペシャリストであるSThreeが最近行った詳細な調査※から、日本では約370万人のSTEM人材が、高度なAIツールを利用できないことにより週平均約6時間を無駄に費やしていることが分かりました。

この調査では、こういった状況が日本経済に年間約8.8兆円※※の生産性損失をもたらしていると試算しています。調査に回答した日本のSTEM人材の約20%が、AIツールを導入していない環境によって仕事の生産性に最も大きな悪影響があると回答しました。

日本のSTEM人材の10%近くが、AIによって迅速化できる可能性のあるプロセスに週のほぼ丸一日を費やしており、43%の回答者が自社のAI導入は同業他社に後れを取っていると感じています。

STEM人材とは、ソフトウェアエンジニア、環境科学者、生物医学研究者、データアナリストなど、科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学の分野の専門家を指す言葉で、このような労働者の専門知識はさまざまな業界で必要とされ、イノベーションの推進においても活躍することの多い存在です。

SThreeは、STEM先進国である米国、英国、日本、ドイツ、オランダの5カ国で、2,500人以上のSTEM人材を対象に調査を実施し、各企業のリーダーによるAI導入の取り組みをSTEMの専門家たちがどのように評価しているかを探りました。

SThree Japan 代表取締役 クリストファー・ライリーのコメント：「労働力人口が減少し、急速に高齢化が進む日本では、驚異的なイノベーションのスピードについていくためにSTEM人材を雇用・確保する必要性が一層高まっています。より優れたテクノロジーやAI導入の推進に対する従業員の要求に耳を傾けることは、STEM人材を雇用している日本の全ての組織が負うべき責務です。」


CEOのデジタルリテラシーの低さが企業の足かせに

SThreeの調査結果で、STEM人材がAIに対して持つ肯定的な見解と、企業トップの変革への意欲にギャップがあることが浮き彫りになりました。STEM人材の半数以上が、高度なAIの導入は企業の成長にプラスまたは非常にプラスの影響を与えると回答しています。

しかし、日本のSTEM人材の53%は、最新テクノロジーがいかに仕事の質を向上させるかを自社の上層部は理解していないと考えています。同じ割合の回答者が自社の経営陣を「デジタル音痴」と表現する背景には、このような理由があるのかもしれません。

また、STEM人材の76%が雇用主にテクノロジーやソフトウェアのイノベーションを提案した経験がありながら、そのうちの65%は実現に至っていません。売り込みに失敗した人の大半は、リーダー層が「デジタル音痴」であることを主な理由に挙げています。

SThree CEO ティモ・レーネのコメント：「組織の中でもAIの利点を具体的に特定できるのはSTEM人材です。ビジネスリーダーは、テクノロジーの急速な発展に後れを取らないよう尽力する必要があります。言うまでもなく、AIに対してもっとオープンになることが求められる場合もあるでしょう。生産性と競争力を維持するためには高度なAIツールの活用が不可欠です。今すぐ行動を起こさないと、組織としての成長を妨げ、優秀な人材を失うことになりかねません」


編集者の方へ

※本調査は、SThree Plcの委託を受け、FT Longitudeが7月10日から8月11日にかけて、英国、米国、日本、ドイツ、オランダの5カ国2,597人を対象に実施しました。回答者の30%は、従業員500人以上の企業に所属しています。

※※日本の回答者のサンプル平均損失時間は週5.86時間です。日本におけるSTEM職の就業者数は約370万人（出所：統計局による労働力調査および科学技術研究調査）であり、1週間で370万人×5.86時間＝2,165万2,114時間、年間11.3億時間が失われていることになります。日本の回答者によると、国内のSTEM人材の平均時給は約7,845円であることから、経済損失は7,845円×11.3億時間＝8.8兆円と試算されます。


SThreeについて

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