株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年10月7日（月）より新築分譲マンション「オープンレジデンシア御徒町」の販売を開始しますので、お知らせいたします。
「オープンレジデンシア御徒町」
「オープンレジデンシア御徒町」は、都営大江戸線・つくばエクスプレス「新御徒町」駅徒歩8分、東京メトロ日比谷線「秋葉原」駅徒歩10分をはじめとした、4駅7路線が利用可能な立地に誕生します。「東京」駅や「銀座」駅など、人気の主要駅への直通アクセスが叶う、軽快な都心アクセスが手に入ります。
周辺は御徒町エリアをはじめ秋葉原エリアや上野エリア、カチクラエリアなど、それぞれに個性あるカルチャーの発信地に囲まれています。ショッピング、クラフトマンシップに触れる街並み散策、自然やアートが楽しめる施設など、住む人を飽きさせない多彩な魅力に溢れるロケーションです。
間取りは46m²台～55m²台、暮らしに開放感を添える全邸南向きのお部屋をご用意いたしました。
公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/okachimachi/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/633/24241-633-566bfb44446e0495d3173afb39455fdc-434x512.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※画像はイメージです
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/633/24241-633-f8a425cf991015c309b963fdd4c33d90-512x377.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/633_1_b169468ed1a18695cd7e6901df696dad.jpg ]
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/
株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com/
＜ 企業概要 ＞
商号：株式会社オープンハウスグループ
本社所在地：〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業：1997年 9月
代表者：代表取締役社長 荒井 正昭
資本金：201億3,338万円
従業員数（連結）：5,828名（2024年3月末）
商号：株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地：〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業：2000年 9月
代表者：代表取締役 福岡良介
資本金：1億100万円
事業内容 (グループ)：
１.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業 ６.前各号に付帯関連する事業
