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cocoheli（ココヘリ）
山や海での行方不明者の位置を特定する捜索サービス「ココヘリ」を運営するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡市中央区、代表取締役社長：久我 一総）は、2024年10月27日（日）に開催される「カムロトレイルラン2024 ～とこみどりCUP～」全部門の必携装備品としてココヘリが指定されたことをお知らせします。
トレイルランニングレースでの携行の義務化について
ココヘリは、17万人が利用する山岳遭難捜索サービスです。ユーザーは専用の電波を発信する発信機を持つことで、山岳遭難時に発信機と受信機の「直接通信」を用いて位置を特定され、捜索時間を大幅に短縮できます。
ココヘリは今年度、「カムロトレイルラン2024」をはじめ10を超えるトレイルランニングレースで携行が義務化されました。トレイルランニングは、登山よりもスピードが速いため、ランナーがいつの間にかレースコースから外れる可能性が高いです。またコースが長距離かつランナーへの負荷も高いため、急な病気や怪我で動けなくなくなり、山岳遭難につながるといった不測の事態も想定されます。こうした事態への備えとして、ココヘリの高い機能が評価されました。
「カムロトレイルラン2024」について
2021年に開始した、山形県金山町を含む複数の自治体にまたがる神室山で行われるトレイルランニング大会。神室山は古くから修験の山として知られ、南北30kmにおよぶ壮大なスケールから「みちのくの小アルプス」とも称される名峰です。子どもから大人まで楽しめる大会であり、神室山に挑むロング部門や気軽に走れるショート部門、ファミリーから中学生の部門も用意され、それぞれのペースで大会を楽しむことができます。
大会ウェブサイト
https://www.kamuro-trail-running.com/
山岳遭難の現状
日本の山岳遭難は増加傾向にあります。警察庁「令和５年における山岳遭難の概況等」によると、2023年の山岳遭難者数は3568名、山岳遭難件数は3126件と、それぞれ統計を取り始めてから最も多くなりました。警察庁は、入山前の登山届の提出と、GPS機器の携行を呼びかけています。
警察庁ホームページ「山岳遭難・水難」 https://www.npa.go.jp/publications/statistics/safetylife/sounan.html
ココヘリを携行義務化したトレイルランニングレース
- 奥武蔵ロングトレイルレース https://okumusashi105k-race.com/
- DEEP JAPAN https://www.deepjapanultra.com/
- The 4100D マウンテントレイル in 野沢温泉 https://s-mountain.com/nozawa/
- TJAR https://www.tjar.jp/index.html
- 白馬国際クラシック https://s-mountain.com/hakuba/
- 上州武尊スカイビュートレイル https://skyviewtrail.com/
- Niseko Expedition https://nisekoexpedition.jp/
- ハセツネＣＵＰ https://www.hasetsune.jp/
- カムロトレイルラン https://www.kamuro-trail-running.com/
- 甲州アルプスオートルートチャレンジ https://kousyu20171119.jimdofree.com/
会社概要
AUTHENTIC JAPAN株式会社
代表取締役社長：久我 一総
本社：福岡県福岡市中央区赤坂1-6-15-4F
URL：https://www.authjapan.com/
事業内容：山岳遭難対策制度「ココヘリ」などの展開
「ココヘリ」とは
「ココヘリ」は会員に専用の電波を発信する発信機を貸与し、山岳遭難時に受信機を持った民間提携ヘリコプターを始めドローンや民間地上捜索隊を出動させ、発信機と受信機の「直接通信」を用いて登山者の位置を特定することで、捜索時間を大幅に短縮できるサービスです。
遭難が発生するような山岳地帯ではスマートフォンの電波が届かないことが珍しくありません。ですが、「ココヘリ」は携帯電話の通信網に頼らない「直接通信」なので、山岳地帯での迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。
代表取締役 久我 一総の略歴
1978年、福岡県福岡市生まれ。西南学院大学文学部外国語学科英語専攻卒業。2002年パナソニックシステムネットワークスに入社し、SCM部門の責任者としてイギリスの子会社へ出向。10年後に帰国し、商品企画部門へ異動。2011年にAUTHENTIC JAPANを立ち上げ、退職。現在に至る。
