株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長 宮原博昭）のグループ会社、株式会社TOASU（東京・品川／代表取締役社長：宮田晃）は、2025年7月JLPT（日本語能力試験）N3・N4合格に向けた直前対策講座の提供を開始いたしました。
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■背景
日本語能力の証明は外国人労働者が日本社会で長く活躍するために必要な指標
技能実習生から特定技能外国人への在留資格の変更、特定技能2号から1号、介護福祉士国家試験対策受験に向けた日本語の学習など、今や日本の労働市場で欠かせない存在となっている外国人にとって日本語の試験合格は、日本で長く滞在し活躍するための一つの登竜門です。
JLPT合格に必要な学習時間
しかしながら、JLPTN3合格でおおよそ500時間、JLPTN4合格でおおよそ400時間の学習時間が必要と言われています。しかもN4で44％、N3で38％（※2024年7月試験結果参照）と決して高いとは言えない合格率です。
自立学習が難しい、勉強する時間が捻出できない外国人労働者
その一方で、働きながら日本語の試験に合格することは容易ではありません。加えてシフト勤務や夜勤など変則的な労働に従事している外国人の場合、『決まった時間にルーチン学習をする習慣づけ』『自分でスケジュール管理』が難しく『学校に通う時間もお金もない』傾向にあります。
このような背景から、株式会社TOASUでは、働きながらJLPT合格を目指す外国人のためのJLPTN３・N4対策講座の提供を開始いたします。
■JLPT（日本語能力試験） N3・N4直前試験対策講座の特徴
JLPTの総合演習で出題形式・傾向の理解
初心者から中級者まで、段階的に学習を進められるカリキュラムで、各レベルに応じた教材が用意されており、無理なくステップアップできます。学習者は自分のペースで進めることができ、確実に日本語のスキルを向上させることができます。
模擬試験で自分の実力を把握
実践的な練習問題と詳細な解説が充実しており、学習者が自分のペースで理解を深めることができます。各章ごとに設けられた練習問題は、実際のコミュニケーションシーンを想定しており、実用的な日本語力を養うことができます。
講座のみならず自宅学習をサポート
経験豊富な日本語教師が、オンライン上で直接指導します。
サポートも手厚く、学習者がいつでも質問できる環境が整っています。これにより、安心して学習を進めることができます。
■講座概要
講師による講座：全10回
JLPTの傾向と対策と学習方法を講座内でレクチャー。自宅学習の進捗も確認いたします。
自宅学習：eラーニング教材＋コーチング
授業で学んだこと、学ぶことをeラーニングで予習復習。自宅学習の習慣づけをコーチングいたします。
講座カリキュラム N4例
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日程
JLPT N3対策講座
【日程】 2025年4月23日（水）～毎週水曜日 全10回 ※最終回は6月25日（水）
【時間】 19時～20時 または 20時～21時
【価格】 22,000円（税込） ／ 人
JLPT N4対策講座
【日程】 2025年4月24日（木）～毎週水曜日 全10回 ※最終回は6月26日（木）
【時間】 19時～20時 または 20時～21時
【価格】 22,000円（税込） ／ 人
▼詳細はこちらから▼
https://promo.asubeto.jp/toasu-jlpt
■株式会社TOASU
https://toasu-gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮田晃
・法人設立年月日：1995年3月28日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：20,000,000円
・所在住所：〒141-0031 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1411（代表）
・事業内容：研修サービス事業
組織開発事業
コンサルティング事業
外国人就労支援事業
コンテンツ受託事業
ASUBeTO（LMS）事業
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
