[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/97469/72/97469-72-37fd54dd48c12be8f0bd491047d984f6-429x119.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ファミリーマート店舗内（一部地域除く）のデジタルサイネージメディア「FamilyMartVision」を運営している株式会社ゲート・ワン（住所：東京都港区、代表取締役社長CEO：藏田 一郎 以下当社）と、株式会社データ・ワン(住所：東京都千代田区、代表取締役社長：国立 冬樹 以下、データ・ワン) は共同で、ファミリーマート店頭のFamilyMartVisionとテレビCMを使ったクロスメディアのブランドリフトサーベイ（リーチ検証含む）を実施しました。
この検証の結果、以前のリーチ検証でも実証したインクリメンタルリーチが獲得できるだけではなく、FamilyMartVisionに接触することで各ブランドリフト項目の向上を確認出来ました。特にテレビCMとFamilyMartVisionの両方に接触することでこの効果が更に高まることがわかり、FamilyMartVisionを併用することでよりブランドが伝えたいメッセージを効果的に視聴者に届けることができることを確認致しました。
◆ブランドリフトサーベイとは
データ・ワン保有の株式会社ファミリーマートの購買データおよび株式会社NTTドコモが保有するデータを用いた購買者データとビデオリサーチのテレビ視聴データを統合し、アンケート回答を集計・分析したものとなります。
なお、同時にリーチ検証を行い、FamilyMartVisionとテレビCM、それぞれの接触実態をアンケート回答ではなく購買者・視聴者データを使って解析しています。
◆本検証の背景
FamilyMartVisionは日本最大級のリテールサイネージネットワークとして、全国のファミリーマート約10,400店舗（2025年5月末時点）に設置されており、1週間で延べ6,400万人にリーチ可能なメディアへと成長しました。ファミリーマートにご来店される幅広い年代層のお客さま、エリア等にアプローチが可能です。
広告市場においてはIMC（統合型マーケティング・コミュニケーション）の重要性が唱えられているなか、メディアの特徴を活かした役割の明確化が必要な時代となっています。
今回の検証においては、メディアプランニングにおいて重要な指標の一つであるリーチだけではなく、実際に広告に接触することでどれほどブランドの認知や好意などのブランドリフト項目が向上したか、という点に焦点を当て、FamilyMartVisionとテレビCMの連動による効果を測定・検証をすることを目的としています。
◆本検証の概要
2025年5月に実施した検証では、伊藤忠商事のテレビCM放映に合わせて、同じ内容の広告素材を
FamilyMartVisionで同時期に放映しました。
【検証の概要】
方法：ファミペイ会員・dポイントクラブ会員とビデオリサーチのテレビ視聴データを統合検証
対象者：キャンペーン期間中の取得できる全ID（20-60代）
対象キャンペーン：伊藤忠商事 企業ブランディング広告（関東＆関西エリア）
対象期間：2025年4月3日（水）～5月31日（土）
留意点：
＊テレビCM、FamilyMartVisionそれぞれの放映ボリュームや放映パターンによって、トータルリーチならびにFamilyMartVisionのインクリメンタルリーチは変動します。
◆本検証の結果
<ブランドリフトサーベイ>
各媒体接触者と非接触者での比較では両方接触者である「テレビCM×FamilyMartVision」がどのブランドリフト項目でも総じて高い結果が出ていることがわかりました。
特に、就職意向である「働いてみたい」では他接触者との差も大きくなっています。また、
「FamilyMartVisionのみ接触者」は「テレビCMのみ接触者」と同等以上の効果を確認できました。
テレビCMとFamilyMartVisionを連動することで広告主の広告浸透をより向上させることができる組み合わせであるということがわかります。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/97469/72/97469-72-db1e34e1e9fc2a8afd7b459f11ccc060-1280x494.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
<リーチ検証>
テレビCM単独での接触（テレビCMのみ）が42.5％、テレビCMとFamilyMartVisionの両方接触（両方）が18.7%となり、FamilyMartVisionのみの接触は12.9%と、インクリメンタルリーチの獲得が確認できました。リーチ力が強いと言われるテレビCMと同時に放映した場合においても、
FamilyMartVisionのインクリメンタルリーチがしっかり取れていることがわかります。また、年代別のリーチを見ると若年層でのその傾向が強く、テレビが届きづらい若年層へのアプローチの有効性が確認できました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/97469/72/97469-72-33194666e853dd25bd85f0558e6d9aa4-1280x490.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
◆検証結果から
今回の検証を通して、リーチ拡大という側面に加えて、ブランドリフト効果の向上という点においても、テレビCMとFamilyMartVisionがお互いに補完し合うことで広告主のより効果的なマーケティング活動に貢献できることが実証できました。今後もメディア毎の購買行動やブランドリフト、デジタル広告等の計測可能なメディアとの検証等を引き続き進めて参ります。
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◆FamilyMartVisionとは 全国47都道府県にあるファミリーマートには、毎日1,500万人以上のお客さまが訪れます。株式会社ゲート・ワンは、このお客さまとの接点を持つファミリーマート店舗をメディアと捉え、全国のファミリーマート店内に設置される大画面のデジタルサイネージ
「FamilyMartVision」から、旬なエンタメ情報や、アート、ニュース、地域情報等、来店されるお客さまへ、様々な魅力あふれる映像コンテンツを配信しています。加えて、エリア別や時間帯別のターゲティング配信や、サイネージの視認率や店頭での購買などの広告効果の可視化、株式会社データ・ワンの持つ購買データを活用したデジタル広告サービスとの連携をすることで、より高度な広告サービスを整備し、広告主となる企業へ新たな付加価値を提供してまいります。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/97469/72/97469-72-8ed6ac3d24c1cd5db1019b10d6399f3f-179x126.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■株式会社ゲート・ワン 概要会社名：株式会社ゲート・ワン
代表者：代表取締役社長CEO 藏田 一郎
所在地：東京都港区芝浦三丁目1番21号
資本金：990百万円（資本準備金495百万円を含む）
設立：2021年9月24日
事業内容：デジタルサイネージへのコンテンツ配信を行うメディア事業
出資比率：株式会社ファミリーマート：100％
ホームページ：https://gate-one.co.jp
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/97469/72/97469-72-6253923526a3e62ba5e698966e2cb4dd-175x123.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
データ・ワンは「毎日のお買い物から1 to 1でフィットする広告」を提供する事をミッションに、株式会社ファミリーマートの購買データおよび株式会社NTTドコモが保有する顧客情報などを用い、メーカー様のデジタルマーケティング活動の高効率化を支援すると共に、小売・EC事業者様にとっても新たな収益源の獲得およびDXを支援するべく、データアライアンスの構築を目指しております。また2020年10月の設立以降、既に大手メーカー等250社超のマーケティング活動を支援しています。
■株式会社 データ・ワン 概要会社名：株式会社データ・ワン
代表者：代表取締役社長 国立 冬樹
所在地：東京都千代田区霞が関3丁目2番5号 霞が関ビルディング 5階
資本金：990百万円（資本準備金495百万円を含む）
設立：2020年10月27日
事業内容：小売事業者が保有するデータを活用したデジタル広告配信事業ならびに広告代理店事業
出資比率：株式会社アイエフピー(伊藤忠商事が55%およびファミリーマートグループが45%を出資し、共同で設立する会社)：55%、株式会社NTTドコモ：40%、株式会社サイバーエージェント：5%
ホームページ：https://data-one.co.jp
