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株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、「年代別のキャリアアップにおけるリスキリングの実態とその課題に関する調査」を行い、2025年2月6日に結果を発表いたしました。
調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/4700
【調査結果のポイント】
・リスキリングに取り組んでいるのは20代で40%、50代以上で15%
・リスキリングの課題は若年層は費用、中高年層は時間が多数
・年代ごとにキャリアアップにおける優先事項は異なる
〈調査概要〉
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/7227_1_54a505db05f5432b9c5ef2add8dbe7ed.jpg ]
【回答者年代内訳】
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/7227_2_ed28ad980f002273188176ceb8c5fa87.jpg ]
◼️調査背景
リスキリングは、個人のキャリア形成だけでなく、社会全体にも幅広い効果をもたらす。
本調査では、20~59歳の働く人々を対象に、リスキリングとキャリアアップに関する意識や行動の実態を調査した。
特に年代別の差異に注目し、それぞれが直面する課題や特徴を明らかにすることで、リスキリングを効果的に活用するための指針を提供することを目的としている。
◼️調査結果
◆リスキリングの必要性を感じる割合は年代が上がるにつれ低下
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7227/2535-7227-a2385532277f1c3d241bd2a0113875b5-600x828.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リスキリングの必要性を感じるかという問いに対して、20代では52.4%が「リスキリングが非常に必要」と答えた。一方で50代では19.1%と、必要性を感じる人の割合がわずか5人に1人に留まっている。
若年層は現状のスキル不足を強く感じている一方、中高年層では「現状のスキルである程度対応可能」と考えていることがうかがえる。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7227/2535-7227-3b18247e3175bf1bda4760805a7389ec-600x828.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
また、実際に学んでいるかどうかを問う設問でも同様の傾向が見られ、20代は「学んでいる」割合が他の年代よりも高く、行動に移す意識が顕著であると言える。
一方で30代以降は「学びたいがまだ行動に移していない」割合が増加し、特に40代以降では「特に学ぶ予定はない」という回答が増えている。
この結果から、年齢が上がるにつれて「学びへの意欲」が「実際の行動」に結びつきにくくなる傾向があると言える。
◆年代別の障壁~若年層は費用、中高年層は時間が課題
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7227/2535-7227-0391100ba144949d796f2939d848cf59-600x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新しいスキルを学ぶ際の主な障壁を尋ねたところ、「時間の確保が難しい」が191人で最多となった。また、「費用が高い」が133人と続いた。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7227/2535-7227-3ad142dafc244808ef9bc2c22460c93d-600x414.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
また、年代別で見ると「費用が高い」を1番多く選択したのは30代(51%)であった。
これは、30代が家計への影響を強く懸念する傾向にあることを示唆している。
一方で、20代では27%と他の年代より低い結果が出た。このことから、若年層は学びに投資する価値を認識している、あるいは、企業のサポート(研修費用負担など)を積極的に利用しているといった傾向がうかがえる。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7227/2535-7227-fe04459ea23bf11753084af235b57007-600x414.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
続いて時間に焦点を当てると、全体的に「時間の確保が難しい」と感じる割合が高いが、特に30代(72%)が最も高い結果が出た。
30代は仕事や家庭での責任が強まる時期であり、20代に比べて仕事や家族のために割く時間が増えたことを強く感じる傾向にあると言える。
40代、50代になるとやや低下するが、依然として高い割合(50%台)を維持しており、時間の問題が幅広い年代における重要な障壁であることが分かる。
◼️課題と展望
調査結果から、年代ごとにリスキリングへの意識や課題が異なることが明らかになった。20代は「費用」、30代以降は「時間の確保」が主な障壁となっており、それぞれに適した支援が必要である。
若年層には、無料または低価格の学習リソースや補助金制度を整備することで、リスキリングへのハードルを下げることが重要である。
一方、中高年層には、家庭や仕事との両立を可能にする柔軟な学習環境や短時間で学べるコンテンツが求められている。特に40代以降では「自己成長」を重視する割合が高いため、キャリア後半の新たな価値観に対応する支援策が効果的である。
また、全世代に共通して、「どのスキルを学ぶべきかわからない」という課題が挙げられており、成功事例やスキル需要の明確化がリスキリングを推進する鍵となる。
同世代の行動や成功事例をSNSやオンラインセミナーで共有する取り組みは、行動の後押しに繋がると考えられる。
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/4700)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。
記載例
出典:https://reskill.gakken.jp/4700
(スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/)
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◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
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スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル:150か国以上で活動・事業展開