スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行うJSPO（正式名称：公益財団法人日本スポーツ協会 東京都新宿区／会長 遠藤利明）は、新たな地域スポーツ体制の構築に向けて、JSPOと加盟団体が協働・連携して取り組むための情報共有と協力体制の構築を目的に、令和7（2025）年3月6日（木）、JSPOに加盟する中央競技団体を対象に、29団体32名の出席のもと、標記ミーティングを開催しました。
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JSPOからの情報提供
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スポーツ庁からの情報提供
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日本サッカー協会の事例発表
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グループディスカッションの様子
本ミーティングを通じて、参加者からは、運動部活動改革に向け、特に指導者の育成・活用について課題を共有するとともに、今後の組織運営につながるヒントを得たとの声がありました。
JSPOは引き続き、現状の学校運動部活動が直面している問題点や、今後のジュニアスポーツが直面する課題について共有しながら、加盟団体と協働・連携してこれらの課題解決に取り組み、地域スポーツの最適化、ジュニアスポーツ環境の充実につなげていきます。
■開催概要
本ミーティングでは、まずJSPOから、中央競技団体等を対象に実施した運動部活動改革に係る実態調査（指導者資格義務付け状況、中学生年代登録者数など）の結果報告を行いました。
また、スポーツ庁からは改めて各団体に対する運動部活動改革への協力依頼とともに、運動部活動改革に関する直近の動きと今後の方向性等について説明がありました。
＜スポーツ庁からの説明概要＞
・直近の動き等（運動部活動加入中学生・チーム数の推移、休日・平日の部活動の地域連携・地域移行の動向等）
・今後の方向性（地域スポーツ・文化芸術創造と部活動改革に関する実行会議のとりまとめ、地域展開への名称変更、次期改革期間の考え方等）等
続いて、中央競技団体における運動部活動改革に係る事例として、今回は日本サッカー協会（JFA）から発表いただきました。
＜JFA発表内容の概要＞
・JFAの掲げる「Japan‘s Way」について 誰もが能力に応じてサッカーを楽しむことが出来る環境の追求
・ JFAにおける運動部活動改革の取り組みについて[部活動推進委員会の設立、指導者資格関
（取得年齢要件等の緩和、女性指導者増加）、部活動地域移行カンファレンスの開催など]ほか
最後に、部活動改革を契機としたスポーツ人口および競技人口の拡大に向けて各団体が取り組むためのヒントを得るため、競技特性などに応じて数人のグループに分かれてのディスカッションを行いました。
■会議詳細
1．日時 令和7（2025）年3月6日（木） 13：30～15：30
2．場所 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 14F 岸清一メモリアルルーム
3．対象 JSPO加盟中央競技団体 実務担当者等
4．内容
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■運動部活動改革に向けたJSPOの取り組み
○JSPOHPでの特集ページはこちら▼
https://www.japan-sports.or.jp/tabid1377.html
運動部活動改革の経緯やJSPOの取り組み予定、都道府県・市区町村などの取り組み事例などを掲載しています
○「運動部活動改革」は、JSPO中期計画2023-2027においても、主要プロジェクトのひとつとして位置づけられています。
JSPO中期計画2023-2027はこちら▼
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid149.html#01
◆JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）について
JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協
会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。
JSPOでは、国民スポーツ大会（旧 国民体育大会）や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医・科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「みる」「ささえる」ための幅広い事業を展開しています。
また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。
▶ ホームページ https://www.japan-sports.or.jp/
▶ 事業概要パンフレット
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid57.html#09 （通読約15分）
▶ JSPO中期計画2023-2027
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid149.html#01
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