
ENGAWA株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:牛山 隆信)は、2025年4月24日(木)、Agoda Company Pte. Ltd.と共同でハイブリッドセミナー「2025年インバウンド対策完全ガイド ─ データと事例で学ぶ効果的な施策を大公開!」を開催しました。本セミナーでは、コロナ禍後の回復を遂げる訪日外国人旅行市場の最新動向を、データに基づいて分析し、多様化する訪日リピーターのニーズと、2025年に向けた効果的なインバウンド戦略について解説しました。
セミナー当日は、オンラインおよび会場合わせて、インバウンド関連事業者を中心に約90名が参加し、データに基づく示唆と実践的なノウハウに高い関心が寄せられました。
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<セミナー当日の様子>
■インバウンドマーケティングについての考え方(ENGAWA株式会社 四方麻衣子)
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インバウンドプロモーションを導くために不可欠な、インバウンドマーケティングの複合的なアプローチについて解説しました。特に、各国・地域の特性に合わせたマーケティング戦略構築の重要性を強調し、旅行者の行動フェーズを「旅マエ・旅ナカ・旅アト」に分け、それぞれのフェーズに応じた適切なアプローチの必要性を示しました。また、各国・地域によって最適な情報収集チャネルや旅行の計画時期が異なる点を具体的なデータ傾向とともに示しました。
これらの地域特性を深く理解した上で、「旅マエ・旅ナカ・旅アト」それぞれのフェーズに応じた適切なチャネル選定と、各国の消費者心理に響くメッセージ設計を組み合わせることが重要であり、ENGAWAではこれらの要素を複合的に組み合わせることで、より効果的なインバウンドマーケティングを実現できると解説しました。
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■訪日外国人市場について(アゴダインターナショナルジャパン株式会社 加藤隆寛)
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訪日外国人旅行市場の最新トレンドが詳細に共有されました。特に、2024年の外国人延べ宿泊者数が1億6,360万人となり、2019年比で41.5%増と大幅な回復を見せている一方、三大都市圏と地方では回復のスピードに差が見られるという現状が示されました。これらのデータ分析から、訪日リピーター層が初回訪問時の「日本食」「有名観光地」から、「温泉・旅館体験」「地方観光」「日本の伝統文化体験」といったより深い体験へと関心を移しているという興味深い傾向が明らかになりました。これらのデータは、今後のインバウンド戦略において、地方への誘客促進やリピーターの多様なニーズに応えるコンテンツ開発が重要であることを強く示唆するものでした。
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これらの市場動向や分析結果に対し、参加者からは地域ごとのインバウンド対策や、自社施策への具体的な応用について多くの質問が寄せられ、会場・オンライン双方で活発な議論が交わされました。参加者からは「実践に活かせる知見が得られた」「データに基づく示唆が非常に参考になった」など高い評価の声が多数寄せられました。
■セミナー概要
タイトル:「2025年インバウンド対策完全ガイド ─ データと事例で学ぶ効果的な施策を大公開!」
日時:2025年4月24日(木)
15:00~16:00 セミナー
16:00~ 交流会
場所:ENGAWA株式会社(〒106-6131 東京都港区六本木6丁目10−1 六本木ヒルズ森タワー 31階)
■次回セミナーのお知らせ
次回は、NAVITIME JAPAN株式会社、千代田区観光協会、ENGAWA株式会社によるインバウンドセミナーを2025年6月17日(火)15:00~開催予定です。
詳細および参加申込方法は、5月上旬にENGAWA公式サイトにて公開予定です。
■ゲスト講師プロフィール
加藤 隆寛氏(アゴダインターナショナルジャパン株式会社・北アジア広告メディア事業部部長)
2011年に株式会社電通に入社し国内で大手企業のプロモーションやデジタルメディアプランニングに関わった後、首相官邸国際広報室やJNTO等の官公庁や東芝等の日系大手企業のグローバルキャンペーンに従事。Trip.com社における事業開発責任者を経て、現職では広告メディア事業の北アジア(日本、韓国、台湾)立ち上げ責任者として従事。一橋大学大学院経営管理研究科修了(MBA)。
■アゴダインターナショナルジャパン株式会社
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ブッキング・ホールディングス(BKNG)は、Booking.com、Agoda、Kayak、Priceline、 Rentalcars.com、Open Tableの6つの主要ブランドを通じて、220以上の国や地域でオンライン旅行および関連サービスを提供する世界的なリーダーです。
私たちの使命は、誰もが簡単に世界を体験できるようにすることです。世界が広がるとき、誰もが簡単に体験できるよう、私たちはそこにいます。
URL:https://www.agoda.com/
■ ENGAWA株式会社について
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日本の価値ある対象を世界の人々に最適に伝え、多くの外国人と日本人が共感し、感動するシーンを創出し続けるマーケティング会社。1970年の発行から50年以上の歴史を持つ英字メディア「Tokyo Weekender」の運営、外国人KOL・インフルエンサーマーケティング、日本の魅力ある商品・サービスを発信するOMOTENASHI Selectionの運営など、海外・インバウンドに向けたコミュニケーション支援を行っています。
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