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スキルアップ研究所、「FP資格取得に関する実態調査」の結果を発表

update:
   
株式会社 学研ホールディングス
FP取得者の9割近くが他人にもFPを勧めたいと考えている



株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、「FP資格取得に関する実態調査」を行い、2025年2月14日に結果を発表いたしました。

調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/4724

【調査結果のポイント】
・FP取得者の7割がフルタイムで働いており、仕事をしながらでも目指しやすい資格
・仕事に活かすなら2級から、生活に活かすなら3級から
・FP取得者の9割近くが他人にもFPを勧めたいと考えている

〈調査概要〉
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/7259_1_969b2d8b7e3dc92b86cb5dd694a282eb.jpg ]

◼️調査背景
FP(ファイナンシャル・プランナー)資格は、会社員から主婦まで幅広い層が挑戦する人気資格として知られている。
近年の資産形成への関心の高まりや、ライフプランニングの重要性の認識から、その注目度は一層増している。
このような背景を受け、スキルアップ研究所は286名のFP資格保持者を対象に、資格取得の実態や効果に関する大規模調査を実施。働きながらの資格取得の実現性や、実務での活用状況、生活への影響など、具体的な価値を明らかにした。

◼️調査結果
◆FP取得者の半分近くが投資や資産管理への活用が目的
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7259/2535-7259-d1149a8bd77bc673746ef84f54618314-600x427.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「FP資格を取得した最大の目的」という質問に対し、46.6%が「投資や資産管理について学びたかった」と回答。
一方、転職・就職・現職・副業での活用など、仕事関連の目的を合わせると53.4%に達することが判明した。FP資格が資産管理のスキルアップとキャリア形成の両面で活用されている実態が明らかになった。
◆FP取得者の7割以上が取得時にフルタイムで働いている
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7259/2535-7259-1f28d1af7678b2b6ea31e4e616071af6-600x427.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


FP資格の取得時の状況について分析を行ったところ、74.2%がフルタイムで働きながら資格を取得していることが判明した。
次いでパートタイム勤務者が11.5%となっており、何らかの形で就業している人が全体の85%以上を占めている。FP資格が働きながらでも学習・取得が可能な資格として位置づけられていることを示唆している。
◆FP取得後の目的達成度は通信・通学講座利用者が高い
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7259/2535-7259-d62b549d15f8f062c1629f1d7c6c65c8-600x526.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「FP資格をとって当初の目的は達成することができましたか」という質問に対し、通信講座利用者の83.0%、通学講座利用者の71.4%が「達成できた」と回答。市販教材利用者の70.5%と比較して、講座形式での学習がより高い目的達成度につながっていることが判明した。
◆FP取得者の9割近くが他人にもFPを勧めたいと考えている
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7259/2535-7259-b40f8ce41c50883f8a1749f581df0598-600x427.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「FP資格を他者に勧めたいか」という質問に対し、88.2%が「勧めたい」と回答することが明らかになった。その内訳は「強く勧めたい」が21.3%、「勧めたい」が66.9%であり、FP資格取得者の大多数が資格の価値を実感していることが示された。
反対に「あまり勧めたくない」「全く勧めたくない」と答えた人は合わせて11.8%に留まり、FP資格が取得者から高い評価を得ていることがわかった。この結果は、FP資格が実務や生活に有益な価値をもたらしていることを示唆している。

◼️課題と展望
FP資格は、家計管理や資産運用に関する知識を深めるだけでなく、職業スキルとしても活用されており、取得者の9割近くが他者にも取得を勧めたいと考えていることが明らかになった。
特に、働きながらでも学習を進めやすく、7割以上がフルタイム勤務の傍ら資格取得を実現している点は、多忙な社会人にとって大きなメリットといえる。

今後は、資格のさらなる普及と実務活用の機会拡大が重要なテーマとなる。学習コストや時間の負担を軽減するための効率的な学習手法の普及や、より実践的な知識を活かせる場の拡充が求められる。
また、FP資格の認知度を高めることで、個人の資産形成だけでなく、金融・不動産・保険業界をはじめとする幅広い分野での活用機会を広げることが期待される。


調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/4724)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。

記載例
出典:https://reskill.gakken.jp/4724
(スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/


引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。

◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7259/2535-7259-c8840a0102a58ce3734cd1699dad257f-1021x435.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。

実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。

キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。

スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp



■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開

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