
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41953/150/41953-150-e7f187571aa8d6f378663b9d7e6e0290-1200x676.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
1on1ミーティングをはじめとする面談サポートシステム「Kakeai(カケアイ)」を開発・運営する株式会社KAKEAI(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長 皆川恵美、以下KAKEAI)は2025年7月30日(水)にオンラインセミナー「対話が変える人と組織」を開催することをお知らせします。
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セミナーについて
本セミナーでは、「1on1は、“コミュニケーションの質向上”に効果的なのだろうか?」という問いに対して、実際に全社導入を進めてきた2社の実践から自社での取り組みに活かせる気づきを得られるセッションです。いま、多くの企業が1on1を導入するなかで、「継続」「質の向上」「社内文化としての定着」に課題を感じている状況があります。本セッションでは、富士通様・パーソルキャリア様それぞれが1on1をどう位置づけ、どう文化として根づかせてきたのか、具体的な背景や取り組み、現場での変化についてお話しいただきます。
Kakeaiの導入支援を通じて見えてきた共通点や違いにも触れながら、エンゲージメント向上につながる1on1の“現在地”と“これから”を、両社の実践から一緒にひも解いていきます。
多くの気づきや課題解決のヒントをお持ち帰りいただける内容です。ぜひこの機会をご活用ください。
こんな方におすすめ
- 1on1を導入したものの社内での定着や活用に課題を感じている人事・人材開発のご担当者- 現場の声と人事側のサポートをどうつなぐか、他社の取り組みからヒントを得たい方
- 1on1が“制度”ではなく“文化”として根づくまでのリアルなプロセスを知りたい方
開催概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/41953/table/150_1_cf53c02d6af576b86c387a80d38896bf.jpg?v=202507161016 ]セミナー詳細・申込はこちら
1on1支援ツール「Kakeai」について
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41953/150/41953-150-9fb53f37f5b9200d8f5709d8d4735404-1696x1032.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]1on1ツールKakeaiは、複数の特許やAI・テクノロジー、また数十万人のKakeaiユーザーが日々実施する1on1のデータを活かし「現場の上司部下、および経営・人事の皆様の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを生み出すツール」です。従業員数名の企業から数万人の企業、病院、学校、保育園、介護施設、飲食店等、あらゆる業種・職種の皆様にご利用いただいています。
ご利用企業・団体(一部)
アサヒグループジャパン、朝日生命、伊藤忠商事、IDOM、インテック、エーザイ、SCSK、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、NTTデータ、ENEOSマテリアル、小野薬品工業、キヤノンマーケティングジャパン、クラレ、KDDI、国際エキスプレス、小林製薬、Cygames、サミー、CTCテクノロジー、JX石油開発、資生堂、シャープ、住友商事、センコーグループホールディングス、大日本印刷、宝ホールディングス、TDK、電源開発、電通デジタル、東京電力エナジーパートナー、トヨタ自動車、豊田自動織機、日本毛織、日本郵便、ニンテンドーシステムズ、農林中央金庫、阪急阪神ホールディングス、日野自動車、富士通、ブリヂストン、ぺんてる、北海道大学病院、三井物産、三菱自動車工業、三菱商事、三菱電機、ヤマハ発動機、楽天グループ、リコージャパン 他
株式会社KAKEAIについて
パーパスあなたがどこで誰と共に生きようとも、
あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
企業概要
本社|東京都渋谷区神宮前5-52-2 青山オーバルビル11F
設立|2018年4月12日
代表|代表取締役社長 皆川恵美
資本金|16億5818万円(資本準備金含む)
顧問|小島武仁|東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター(UTMD)所長(経済学)他
特許|「二者間のコミュニケーションにおいて個々人への関わり方を改善するためのコンピュータシステム、方法、およびプログラム」他(特許6534179号、6602996号、6602997号、6651175号、6813219号、7057011号、7057029号、7084665号、7462175号、7566265号、米国特許第11461724号、韓国特許第10-2782724号、シンガポール特許第11202114116W号)