「心的資本経営」を原動力に、世界中へ食の感動体験を提供する株式会社トリドールホールディングス（東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO 粟田 貴也、以下「トリドールHD」）は、「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに掲げ、多くのお客さまにとって便利にご利用いただけるよう国内外での店舗数拡大を進めています。
この度、トリドールグループの外食ブランド「丸亀製麺」において、新規出店の際に必要となる店舗売上等の予測数値を、AIを活用し、必要データを入力することで数分といった高速で算出するシステムを構築し、実際の店舗での検証を開始しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28440/237/28440-237-1a67cb5bbb9b64d6be95458404d0526b-3900x2344.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「その立地に店舗を出店しても売上として問題がないか」「建築・内装・外装等の建設にどの程度の費用をかけても大丈夫か」店舗を新規出店する際、これまでもさまざまな情報をもとに売上予測を行った上で、全体設計をしてきました。その際、膨大な情報を人の手によって分析しており、算出結果が出るまでには一定の時間が必要でした。また、その分析は非常に複雑で難易度の高いものでした。
そこで今回HuRAid株式会社の「思遠(シオン)」を採用し、トリドールグループに適した売上予測モデルを構築しました。AIを活用した本システムにより、新規店舗出店の際に必要な売上予測数値を数分といった短時間で、また高い精度で算出できるようになりました。現在、実際の店舗出店時に使用し、今後年間での予測数値との差異を検証し、調整していく予定です。
■AI売上予測の詳細
新規出店検討の際、店舗の広さや位置・形態等の店舗基礎情報、国勢調査、人流データ、交通センサスデータ、河川等の地理的情報などの4万以上のインプットデータをもとに約18種類のアルゴリズムの中から該当店舗のアルゴリズムを特定し、状況にあった30パターンの売上予測を算出。これらの平均値をとることで、新規出店店舗の年間の売上予測を立てていきます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28440/237/28440-237-481e35fa83442d5f5db73d5b43fb9476-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本システムの初期段階はインプットする基本データが当社特有のものではなく、一般的な情報がベースとなりますが、今後システム利用が進み、AIが学習していくことで、丸亀製麺のブランディング影響やフェア商品インパクトなど、当社ならではの情報が蓄積され、より精度の高い算出が可能になっていくことが予想されます。
■トリドールグループの店舗数拡大計画
国内において、建築資材の高騰やコロナ禍後の外食市場活性化に伴う競争激化等により出店のハードルは高まっていますが、2025年度は国内において1,210店舗（丸亀製麺900店舗＋国内その他310店舗）を目指しています。
これは前年（2024年度）の1,135店舗から年間で75店舗新規出店することになります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28440/237/28440-237-f14e657970cc216b330ca36da7483b21-181x258.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2025年3月期決算説明会資料（2025年5月）
トリドールグループはこれからも「食の感動で、この星を満たせ。」の実現に向け、お客さまに食の感動体験をご提供するためのデジタルトランスフォーメーションに取り組んでまいります。
トリドールホールディングスについて
「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに掲げ、さまざまな業態の飲食チェーンを展開し、味覚だけでなく五感が揺さぶられる、本能が歓ぶほどの感動を探求し続けています。
トリドールグループは「心的資本経営」を原動力に、従業員の“心の幸せ”とお客さまの“心の感動”を生み出し、持続的な事業成長を目指しています。
今後も「食の感動体験」をどこまでも追求し、世界中で唯一無二の日本発グローバルフードカンパニーを目指して、予測不能な進化を遂げるため、国内のみならず海外での展開を積極的に推進してまいります。
