「広報活動を続けているが、なかなか成果に繋がらない」「BtoCのような効果は出せない」と、諦めてはいませんか？実は、BtoBでも大きな効果を上げている企業は数多く存在します。必要なのは、特別な才能ではなく、「BtoB特有の正しいやり方」を知ることだけです。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=6a4Aeqx1cdU ]
▲▲▲「成果が出ない」と諦めるのはまだ早い！効果を生む広報戦略の秘訣を知る講座紹介PVが公開！
テレビなどメディアでお馴染みのコンサルティング会社である株式会社カレー総合研究所（所長：井上岳久／東京都渋谷区）は、所長の井上岳久が井上戦略PRコンサルティング事務所代表として日本を代表する広報PRコンサルタントとして有名ですが、その井上が講師として参画する、成果にこだわる結果の出せる広報パーソンの育成機関「日本広報教育センター」で、BtoB企業の広報戦略を学ぶオンデマンド講座『広報実務マスター BtoB企業/広報戦略的展開法』の受講者が急増し問い合わせが多いため、紹介動画を公開します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33279/670/33279-670-6bd8b1f68e63342c10e1235ce4990e96-1175x636.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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≪講座概要≫
講座名：広報実務マスター講座「B to B企業 広報戦略的展開法」
日時及び場所： いつでもどこでも３６５日２４時間
対象： BtoB企業の広報部門の担当者
形態： オンライン／オンデマンド
料金： 49,500円（税込）
申込： https://nihon-prec.jp/pr.html
問い合わせ：日本広報教育センター info@nihon-prec.jp
（問い合わせフォーム） https://nihon-prec.jp/contact/
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1. BtoB広報担当者が直面する「成果の壁」
BtoBビジネスにおける広報担当者の皆様。あなたは今、このような課題に直面していませんか？・ 「広報活動はブランドイメージの維持には役立つが、具体的な売上やリード獲得に直結しない」
・ 「BtoCのような華やかな露出は難しく、社内から活動の成果を疑問視されることがある」
・ 「成功事例を探しても、自社のビジネスモデルに応用できるノウハウが見つからない」
多くのBtoB企業が、この「成果の壁」に阻まれ、「うちはBtoCとは違うから仕方がない」と諦めてしまいがちです。
2. 「成果が出ない」のはやり方を知らないだけ
しかし、ご安心ください。BtoBでも、目覚ましい成長を遂げ、広報活動を強力なビジネスドライバーに変えている企業は確実に存在します。
これらの企業と、今、壁にぶつかっている企業との違いは、才能や予算の差ではなく、たった一つ、「BtoB特有の正しい広報の『やり方』」を知っているかどうかに尽きます。
BtoB広報で効果を出すには、単なる露出数ではなく、専門性の高いメディアや業界のキーパーソンに焦点を絞り、「なぜ競合ではなく、貴社を選ぶべきか」という論理的な価値を訴求する戦略が必要です。
3. 日本広報教育センターの専門講座が提供するもの
日本広報教育センターの専門講座は、このBtoB広報で確実な成果を出すための戦略と実践ノウハウを、体系的に学ぶ場を提供します。【講座で習得できるノウハウの具体例】
●BtoB企業の独自メソッドのメディア獲得に繋がるプレスリリース戦略
→製品名ではなく「業界の課題解決」をタイトルにする切り口の作り方。
→専門誌や経済メディアが取材したいと感じるデータの提示方法と論理構成。
（例：単に「新システム発売」ではなく、「人手不足解消へ！業界標準の〇〇を解決するAI連携
システム」として、社会課題と結びつける手法）
●専門誌・業界紙との関係構築：
→マス（大衆）向けではない、ニッチでターゲット顧客に響くメディアを特定し効果的に
アプローチする方法。
●成果測定と社内連携の強化：
→広報活動がどのように商談のきっかけや信頼度向上に寄与したかを定量的に示し、経営層の
理解を得るためのレポート作成方法。
4. まずは「成功への道筋」を動画でご確認ください
「この広報活動は、いつか成果に繋がるのだろうか」という漠然とした不安を、「次はこう動けば成果が出る」という確信に変えてみませんか？当センターの講座は、BtoB企業の成長に直結する広報活動の羅針盤となります。
広報パーソン育成機関「日本広報教育センター」
本講座「広報実務マスター BtoB企業/広報戦略的展開法」は、日本広報教育センターが主催しています。同センターは、広報パーソンの能力やスキルを最大限に高め、結果の出せる人材を養成することを目的とした、ほかにはない機関です。“企業の顔”ともいわれる「広報」は、その企業の発展に関わる重要な役割を担っています。しかし、広報業務に必要な知識やテクニックを身に付けないまま仕事を続けている担当者が、意外に多いのが現状です。自分なりに努力はしても、なかなか結果につながらないため、どうすれば良いか、悩んでいる企業や担当者は少なくありません。
また、広報のノウハウを身に付けたくても、社内に教えてくれる人がいなかったり、忙しくて時間がなかったりして、学ぶ機会を持てないケースも多々あります。
そもそも、日本には広報パーソンを育成する教育機関がほとんどないうえ、体系的に分かりやすく、広報業務を教えることができる人材もごくわずかしかいません。
日本広報教育センターは、こうした状況にある広報パーソンのために開設されました。以下の3つの事業を柱に、広報の基礎知識から戦略広報理論まで、順を追って一つ一つ着実に、広報に不可欠な知識やテクニックを身に付けていくことができます。
＜主な事業＞
●企業向け研修「あなたの会社の広報研修室」
～企業の広報パーソンや、広報スキルを身に付けたい方などを対象にオンライン講座を開講したり、社内研修を実施したりします。
●個人向け広報資格「PRエキスパート資格」
～キャリアアップを希望する方や広報の専門家を目指す方などに向けて、認定資格試験を実施。新人向けの「PRエキスパート初級」から最高レベルの「プロPRエキスパート」まで7段階を用意しています。
●プロ向け研究会「戦略PR協会」
～広報PRの専門家や戦略広報の実践者などが集まる場。最新の広報ノウハウの習得と、さらなるスキルアップを目指します。
