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「使いづらい」の声が激減! 株式会社エフ・ディー・シーが「moconavi」導入でBYOD環境を刷新

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レコモット


 株式会社レコモット(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:東郷 剛、以下「レコモット」)は、ITソリューションを提供する株式会社エフ・ディー・シー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:和田 崇紀氏、以下「FDC」)に対し、BYOD環境の利便性の向上と業務効率化を目的として、リモートアクセスサービス「moconavi」を導入しました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/18768/125/18768-125-e7ad9d7e3d0e217c8327e28854b62e6d-995x147.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


 ITソリューションを提供するFDCでは、従来よりBYOD環境で利用していたリモートアクセスシステムに対し、従業員から「使いづらい」といった声が頻繁に寄せられていました。具体的には、毎回のパスワード入力やプッシュ通知の欠如、ファイル閲覧の制限などが業務に支障をきたしており、さらにチャットや通話機能が使えないことによるコミュニケーションの非効率も課題となっていました。
 こうした状況を改善すべく、FDCでは複数のツールを比較検討した結果、セキュリティと利便性を両立できるリモートアクセスサービス「moconavi」の導入を決定しました。
3ヶ月間のトライアル期間を経て正式導入に至り、Google Workspaceとの高い親和性、直感的なUI、生体認証によるログインの簡略化、Android端末でのファイル閲覧対応などが高く評価されました。特に、代表取締役社長の和田氏が「これは使いやすい」と評価したこともあり、導入の後押しとなりました。
 導入後は、従業員からの「使いづらい」といった声がほぼゼロになり、問い合わせ件数も大幅に減少。これにより、管理コストの削減にもつながりました。現在では、メール、チャット、カレンダー、セキュアブラウザなどの多機能を活用し、業務の効率化と情報漏えいリスクの低減を両立しています。個人端末の紛失時にも、moconaviのセキュアな設計により、情報漏えいのリスクを最小限に抑えることが可能となりました。
今後はスマートフォン中心の活用から、PCでの利用も視野に入れ、さらなる働き方改革を推進していく予定です。客先常駐の社員にも快適な業務環境を提供すべく、moconaviを活用した柔軟なワークプレイスの構築を目指しています。

■エフ・ディー・シーさま 導入事例
https://moconavi.jp/casestudy/fdc/

■「moconavi(モコナビ)」について
 「moconavi」は、スマートフォンやタブレット、WindowsPCなどの端末に、データを残さずに、社内システムや各種クラウドサービスへセキュアにアクセスするためのリモートアクセスサービスです。会社支給端末や個人所有端末の業務利用(BYOD*1)を問わずに約1,700社 34万ID*2以上が利用されています。モバイル管理市場(MAM)*3において7年連続市場シェアNo.1 *4を記録し、「今いる場所がオフィスになる」をコンセプトに、企業のモバイルワークやBYODの積極活用を支援しています。
サービスサイト:https://moconavi.jp/

■株式会社レコモットについて
 レコモットは「Envision Your Style~誰もが「Your Style」を制約なく実現できる社会~」をビジョンに、コミュニケーションサービスおよびソフトウェアを提供するITベンダーです。テクノロジーによって、あらゆるコミュニケーションのハブとなる革新的サービスを世界に提供し、ダイナミックかつ多様性を求める社会の生産性向上に貢献します。

会社名:株式会社レコモット
所在地:〒102-0083 東京都千代田区麹町3−3−8 麹町センタープレイス8F
代表者:代表取締役CEO 東郷 剛
設立:2005年11月
URL:https://recomot.co.jp/
______________________________________________
*1:BYOD(Bring Your Own Device)…個人が所有するスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどを業務に活用する仕組み。
*2:2024年9月現在の概数
*3:MAM(モバイルアプリケーションマネージメント)…モバイル端末上のアプリケーションを管理するシステム。
*4:出典 株式会社テクノ・システム・リサーチ2025年4月発刊、「2025年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析-モバイル管理市場MAM市場シェア-」調査より。

※本リリース中に記載の会社名、商品名、ロゴは、それぞれ所有する各社に帰属します。
※報道発表資料に記載された情報は、発表日現在のものです。仕様、サービス内容、お問い合わせ先などの内容は予告なしに変更されることがあります。

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