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りゅうぎん総合研究所にて
このたび株式会社ジャパンリーグ（本社：沖縄県沖縄市、代表取締役社長：鷲崎一誠）は、株式会社りゅうぎん総合研究所(本社：沖縄県那覇市：代表取締役社長：渡久地卓)と共同で、「ジャパンウィンターリーグ2024」に関する経済効果調査結果を発表いたしました。
本調査では、同大会の開催が沖縄県内にもたらした経済的波及効果を算出するとともに、リーグの新たな展開および今後の課題・展望についてまとめています。
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りゅうぎん総合研究所 渡久地社長(右)
■ 経済効果は約5億8,300万円に
2024年大会では延べ観客数3,005人を記録し、前年の約1.5倍に増加。これをもとに試算した沖縄県内の経済波及効果は約5億8,300万円となりました。
観戦や宿泊、飲食などの関連消費に加え、地元企業や地域関係者との連携を通じて、沖縄のスポーツツーリズム振興に大きく寄与しました。
■ スポーツツーリズム推進に向けた新たな展開
ジャパンリーグは、スポーツを軸にした地域活性化を目的に、以下の3つの取り組みを発表しました。
1、ジャパンサマーリーグ（2025年より開催）
若手選手の発掘・育成を目的に夏季に新設。
2、ジャパンウィンターリーグ2025（2025年11月開幕予定）
規模拡大と国際化を図り、さらなる選手交流の場へ。
3、ベースボールEXPO構想
将来的に国内外の野球産業が集結する展示・交流型イベントとして構想中。
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(株)ジャパンリーグ 代表取締役社長 鷲崎
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会見の様子
■ 今後の課題と展望
リーグのさらなる成長に向けて、１.認知度・ブランド力の向上、２.地域コミュニティとの連携強化の2点を主要課題として掲げています。まずは開催地・沖縄でのブランド確立を目指し、地域連携を深めながら全国的な知名度向上へとつなげていきます。選手・観客数の増加により経済効果もさらに拡大し、「観光需要の年間平準化」に貢献することが期待されます。将来的には、ジャパンウィンターリーグが「スポーツアイランド沖縄」を象徴するコンテンツとして発展を遂げることを目指します。
