EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長 COO：恵比寿 正樹）は、ストリーミングゲートウェイボックス「DuraVision SGX0031（以下SGX0031）」を10月17日に発売します。価格はオープン価格※1です。
※1 オープン価格の製品は標準価格を定めていません。
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1. 概要
セキュリティ、社会インフラ、製造現場など、さまざまな産業でDXが加速しており、取扱う映像データの数や量が増加し、形式や構成が複雑化しています。特に、監視業務や遠隔操作業務においては、遠隔地に設置した複数のIPカメラの映像をリアルタイムに確認する必要があり、パケットロスにより映像が乱れたり、映像ストリームが帯域を圧迫することで映像が遅延したりすることが課題でした。
当社は、このような課題を解決すべく、10年以上のIPデコード技術開発のノウハウを基に、IPカメラとネットワーク接続して映像データをデコードする当社製品「IPデコーディングボックス／IPモニター」の機能の一つとして「ストリーミングゲートウェイ技術」を2023年10月から提供してきましたが、本技術への市場のニーズの高まりを受けて、このたび専用の「ストリーミングゲートウェイボックス」としてSGX0031を発売することとなりました。
SGX0031は、IPカメラから出力される映像ストリームを受信し、効率のよい通信規格で配信することで映像を安定化することができる機器です。
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2. 詳細
SGX0031は、複数の映像ストリームを結合・タイリングして、1つの映像として効率よく配信することができる「マージモード」を備え、映像品質を損なうことなくデータ通信量を削減できます。最大32本の映像ストリームを結合でき、RTSPまたはSRTプロトコルで効率的に再配信できます。
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さらに、マージモードの配信を低遅延化するモードも用意しています。マージモードでは、複数の映像ストリームを結合・再配信する処理により、遅延が発生します。低遅延モードでは、内部処理を最適化することでこれらの処理に伴う遅延を最大75％削減し、ほぼリアルタイムでの表示が可能です。低遅延モードは、安全な遠隔からカメラ映像を確認しながら重機を操縦する遠隔操作業務など、遅延にシビアな用途に活用できます。
SGX0031が再配信した映像は、当社のIPデコーディングボックスやIPモニターで受信し、表示することができます。映像ストリームの受信から配信、表示まで、すべてをEIZO製品で構成できるため、互換性においても安心です。
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3. その他の特長
■複数箇所で同じ映像を表示する場合に有効な「リレーモード」も搭載
■300種以上のIPカメラに対応
■カメラ映像は7種類のレイアウトで表示可能（マージモードのみ）
■24時間連続使用で長期2年間を保証
■製品を保護する梱包材に環境負荷を低減する再生紙素材を採用
DuraVision SGX0031製品ページ
https://www.eizo.co.jp/products/id/sgx0031/
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/24/21537-24-e6fb8eb2e052b80b1537fd861723a85a-2500x820.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/24/21537-24-e01976099d3ba818c9e9f9a45b88e425-2500x850.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/24/21537-24-69ba6ff0c8cc24edd49bd51e58c40b92-2500x820.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●EIZOのサステナビリティの取組み
当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、製品・サービスおよび事業活動を通じてサステナビリティの取組みを進めています。特に環境に関しては、「循環型社会への対応」および「気候変動への対応」をマテリアリティ（重要課題）として掲げ、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）などの国際イニシアティブ提言に基づく情報開示を行っています。
具体的な取組みとして、2040年までのNet Zero達成に向けた「低炭素移行計画 - Transition to Net Zero -」の推進をはじめ、バリューチェーン全体で常に環境に配慮し、資源の有効活用、気候変動緩和への取組み、生物多様性および生態系の保護を含む環境保全、汚染予防、環境リスクの低減に努めています。
https://www.eizo.co.jp/sustainability/
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