パナソニック株式会社が20～60代の男女2000人を対象に「自然災害での停電を中心にした防災意調査」を実施。結果を9月1日の「防災の日」に先駆け、PDFデータ「もしもの備え白書2022年版」としてWEB公開しました。
調査よると、9割近くの人が「いつどこでどんな自然災害が起きてもおかしくない」、「自然災害への備えを必要」と感じてはいるものの、「備えができていない」と回答した人が約7割を占める結果となりました。
理由としては「具体的に何を始めればよいかわからない」、「特に始めるきっかけがない」など。
「備えができている」と回答した人の中でも、在宅非難を想定した1週間分以上の備えがある人は3割に満たない結果となっています。
また、停電についての調査では、停電経験者と未経験者で停電に対する意識が違うことが明らかに。停電経験者が、停電発生直後にとった行動の第1位は「スマホで情報収集」。
スマホは安否確認やライトの代わりなど便利に使える半面、「スマホをライト替わりなどに使っていたため電池切れに」、「心配するメールが次々に届き、どんどん充電が減っていった」など、バッテリー残量が気になったとの声が寄せられました。
「もしもの備え白書2022年版」には、その他にも停電時の困りごとに関するアンケート結果や、電池のストック術、防災グッズ一覧などがまとめられています。
【調査情報】
・調査内容：自然災害での停電を中心にした防災意調査
・調査主体：パナソニック株式会社
・対象エリア：全国
・サンプルサイズ：2000名（有効回答数）※性別・年代 均等割付
・調査対象：全国の20～60代の男女 計2000人（内1000人が5時間以上の自宅での停電経験者）
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2022年7月29日～31日
・実査委託先：株式会社クロス・マーケティング
情報提供：パナソニック株式会社
