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ワクチン誤情報で命が失われた? 東京大学などが明らかにした「もしも」の世界

 2021年、日本で新型コロナウイルス感染症により亡くなった人は、約1万4000人。もし当時、ワクチンに関する誤った情報(デマ)への対策がもっと成功していて、接種率がさらに高まっていたら──431人の命が救えたかもしれない。

 そんな驚くべき結果が、東京大学と東北大学の研究チームによる最新の分析から明らかになりました。この研究は、国際科学誌「Vaccine」のオンライン版に、5月21日付で掲載されています。

  • ■ 接種しなかった人の3人に1人が誤情報を信じていた

     新型コロナのワクチンが登場した当時、SNSやネット上では「ワクチンは危険だ」といった噂が数多く流れました。

     東京大学と東北大学の研究チームは、こうした“誤情報”が、どれほど多くの命に影響を与えた可能性があるのかを、コンピュータのシミュレーションを使って調べました。

     シミュレーションするにあたってはまず、実際の日本の感染状況やワクチン接種などの記録をもとに、「死亡者数」を予測する数理モデルの開発が行われました。数理モデルとは、現実の出来事を数字や計算式で表し、「もしこうだったら?」という未来の展開を予測するための仕組みです。

    新型コロナウイルス感染症の死亡者数を予測する数理モデル

     さらに、ワクチン接種記録システム(VRS)と、約3万人を対象とした2021年JACSISオンラインアンケート調査のデータ分析も行われました。

     その結果、2021年末時点での日本全体のワクチン接種率は83.4%と推定されました。そして、ワクチンを接種した人のうち8.5%、接種しなかった人の36.6%が、複数ある誤情報のうち少なくとも1つを信じていたそうです。

     これらのデータからは次のようなことが分かっています。

     もし、接種しないと決めていた人でも正しい情報を知り、誤情報を信じていない人と同じくらいの割合で接種するようになると、接種率は88.0%まで上がると計算されています。これは「誤情報対策がうまくいった場合」の結果です。

     逆に、ワクチンを接種するつもりだった人が誤情報を信じて接種するのをやめてしまうと、接種率は83.4%から76.6%まで下がってしまいます。これは「誤情報対策がうまくいかなかった場合」の計算です。

    ■ 情報ひとつで人の命が左右される

     研究チームでは、こうした情報から得られた想定や、「誤情報対策が現実よりうまくいった場合」と、逆に「誤情報対策が現実よりうまくいかなかった場合」という、“もしも”のシナリオを数理モデルに設定し、シミュレーションを行いました。

    ワクチン接種の反実仮想シナリオと、数理モデルへの代入

     その結果、誤情報にうまく対応して接種率が上がっていた場合には、431人の命を救うことができたと推定。一方で、対策がもっと失敗して接種率が下がっていたら亡くなる人が1020人増えていた可能性があるとしています。

    ■ 次のパンデミックに備えるために

     また、ワクチン導入のタイミングも大きな意味を持っていたことが示されました。たとえば、もしワクチン導入が3か月早く始まっていたら、7003人が助かっていた可能性があるそうです。逆に3か月遅れていたら、2万2216人がさらに命を落としていたかもしれないとのこと。

    反実仮想シミュレーションによる新型コロナウイルス感染症死亡者数の予測結果

     今回の研究は、単なる過去の分析にとどまりません。誤った情報がどれほど深刻な結果をもたらすのか、そしてワクチンをいかに早く導入することが重要かを示しました。“あのときの教訓”を、次に生かすために。今回の研究はそんなメッセージを投げかけています。

    【論文情報】
    タイトル:Impact of COVID-19 vaccination by implementation timing and coverage rate in relation to misinformation prevalence in Japan
    著者名:Yuki Furuse※, Takahiro Tabuchi (※責任著者)
    掲載誌:Vaccine(オンライン版)
    掲載日:2025年5月21日
    DOI:10.1016/j.vaccine.2025.127273.

    <参考・引用>
    東京大学「ワクチンに関する誤情報が新型コロナウイルス感染症死亡者数に与えた影響を解明
    Vaccine「Impact of COVID-19 vaccination by implementation timing and coverage rate in relation to misinformation prevalence in Japan

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